[PD10] 病院前救護および病院での小児救急医療の標準化へ向けた取り組み

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[PD10-05] 大都市圏にある高度救命救急センター/重症外傷センターにおける小児診療の標準化への取り組みと課題

*南 さくら¹、篠原 真史^1,2、花井 教史¹、嶽間澤 昌泰^1,2、竹内 一郎^1,2 (1. 横浜市立大学附属市民総合医療センター 高度救命救急センター、2. 横浜市立大学医学部　救急医学教室)

横浜市は人口約377万人，小児人口約41万人の都市である．救命救急センター9施設，そのうち当院を含む2施設が重症外傷センターであり，高度救命救急センターは当院1施設である．小児救命救急センターはなく，小児救急拠点病院として7施設が小児救急医療を担っている．
当院では年齢制限なく重症傷病者を受け入れており，年間約80件の小児患者を収容している．2014年の重症外傷センター運用開始後，小児外傷患者の転送が増加し転帰が改善している（搬送数；前4人/月，後7人/月，標準化死亡比；前0.61, 後0.52）．重症小児患者，特に重症外傷患者の集約化を図っており，小児患者に対応するために，小児救急シートや小児物品の整備を行い，シミュレーションを用いた救急医への教育を行っている．
その一方で病院前救護へのアプローチはまだ不十分である．横浜市ではドクターカーシステムを導入しており出動要件を満たした救急症例に対し医師同乗での出動を行っている．出動要件に年齢制限は無いが，実際の小児患者への出動は全件数の1％で，重症患者に対する割合としても1.7％にとどまっている．また病院前救急活動として特定の状況下での救命士の拡大行為が認められているが，小児患者においてはその適応は限定されているのが現状である．
本発表では横浜市の小児救急診療の実態を調査し，特に重症小児患者における当院での取り組みとその課題について考察する．