講演情報
[PD13-01]DNARおよびACPへの医師の取り組み：医療機関勤務医に対するアンケート調査より
*福島 英賢1、伊藤 重彦2、田邊 晴山3、長岡 敏信4、真弓 俊彦5 (1. 奈良県立医科大学 高度救命救急センター、2. 北九州市立八幡病院、3. 救急振興財団 救急救命東京研究所、4. 下関市消防局 情報指令課、5. 独立行政法人 地域医療機能推進機構 中京病院)
（背景）超高齢者社会を背景として、Do Not Attempt Resuscitate （DNAR）の取り決めやAdvanced Care Planning（ACP）の普及が望まれる。しかし外来患者が多い地域医療機関において日常診療や救急診療においてこれらがどのように取り組まれている現状については十分に検討されていない。（方法）奈良県および福岡県の医療機関464施設の内科および外科医師に対し、アンケートを実施した。（結果）96名の医師から回答を得た。「死期」が近づいている、と感じる患者さんがいるという回答は93例（96.9%）で、その際DNARについて話をする、という回答は90例（93.8%）であった。一方ACPについても患者さんがまだ元気なうちから話す、という回答が最多で55例（57.3%）であった。課題として、ACPの進め方がわからない、別に時間をとってACPの話を進めることが難しい、という回答が多く、専門家、チームの必要性が挙げられていた。（考察・結語）本調査では多くの医師がDNARやACPについて積極的に取り組んでいることが伺え、専門チームなどのサポートが必要性が示唆された。