[PD2] 自殺対策に関する救急医の仕事はどこまでか

15:30 〜 15:40

[PD2-05] 市中救急病院における自殺企図患者への対応の現状と今後

*深水 浩之¹、大本 寛之¹、杉野 大樹¹、渋沢 崇行¹、櫻井 聖大¹、橋本 聡¹、髙橋 毅¹ (1. 国立病院機構熊本医療センター)

当センターは熊本県で唯一の精神科病棟を有する3次救命救急センターであり、数多くの身体合併症を有する精神科患者を受け入れている。その中には過量服薬をはじめとする急性中毒患者や頚部刺創/切創、縊頚、飛び降り自殺による墜落外傷などの自傷行為/自殺企図患者の救急搬送もしくは転院搬送も含まれる。精神科以外の医師の自殺企図患者への対応は様々だが、「精神疾患を有する患者」が故のアンダートリアージについては全国共通の問題点と思われる。
現在、当院では、数多く救急搬送される急性薬物中毒患者への対応について救急医が初療の段階で身体加療の必要性の判断をし、当該科の選定を行っている。具体的には、JCS評価で3桁以上、呼吸循環の異常を呈する患者については救急科入院で身体加療を優先しているが、それ以外の身体加療を必要としないと判断された患者については精神科が主科で対応している。
今回、直近３年間で救急搬送された急性薬物中毒患者の転帰について後ろ向きに調査したデータ分析の結果を示す。それを踏まえ、今後の精神科病棟を有さない救命救急センターにおける身体的リスク評価の標準化および地域の精神科病院との連携について議論したい。