講演情報
[PD5-01]クラッシュ症候群研究班からの報告
*大場 次郎1、下澤 新太郎2、矢田 哲康3、加古 嘉信4、内海 清乃5、阪本 太吾6、島崎 淳也7、井上 潤一8、中山 伸一9、小井土 雄一1 (1. 独立行政法人国立病院機構本部 DMAT事務局、2. 順天堂大学医学部附属練馬病院 救急集中治療科、3. 町田市民病院 看護部、4. 上武大学 ビジネス情報学部 スポーツ健康マネジメント学科、5. 国際医療福祉大学大学院 医療福祉学研究科 保健医療学専攻 災害医療分野、6. 日本医大多摩永山病院 救命救急センター、7. 関西医科大学総合医療センター、8. 日本医科大学武蔵小杉病院 救命救急センター、9. 兵庫県災害医療センター)
【目標】来るべき大災害時により多くのクラッシュ症候群（CS）を救命するための組織体制づくりを行う。【背景】阪神淡路大震災におけるCS対応の経験を風化させず、未来の大災害に備え、CSをより多く救命するために、発災直後から現場の救助・医療活動、後方搬送、病院内の集学的治療が適切に行われる必要がある。また、市民、医療者（DMATを含む）、消防、警察、自衛隊、海上保安庁、NGO団体、外部支援機関（国際）の多機関が共通の認識をもち、一貫して同じ方向を向いて対応することが重要である。【方法】厚生労働省科研費研究小井土研究班にて、CS発生状況の分析、現場対応のあり方、透析を含む治療の標準化などを多角的に検討した。さらに、学会委員会を設置し、症例やデータの蓄積、過去の事例の継承、国際基準の理解と共有、新たな知見の共有、多くの関係機関や市民への啓蒙、継続的な検討と更新を行った。【結果】CSにおける課題（重症度分類の必要性、広域搬送基準の見直し、Crush Injury Cocktailの是非、CATの適応、減張切開/切断の有用性、早期血液浄化療法導入の有用性）を抽出した。論文、基礎実験、熊本地震データ、海外のデータ、既存のデータバンクから、CSの診断・治療に関する知識を見直した。集中治療や透析に加え、外科的介入を考慮した広域搬送基準を提示した。様々な学会や論文、海外のWG参加を通じ、より多くの人にCSに関係する知識の共有を行った。【今後】多職種・多機関連携、国際連携を強め、積極的な学術・啓発活動を行う。能登地震や熊本地震におけるCSの全例調査を進めていきます。