講演情報
[PD7-06]緊急度判定体系における今後の課題に向けて
*高橋 耕平1,2、森村 尚登1,3、織田 順1,4、福島 英賢1,5、石井 恵利佳1,6、杉田 学1,7、櫻井 淳1,8、髙松 純平1,9、吉田 茜1,10、射場 俊行1,11 (1. 緊急度判定体系のあり方に関する検討委員会、2. 横浜市立市民病院 救急診療科、3. 東洋大学 情報連携学 学術実業連携機構、4. 大阪大学大学院医学系研究科 救急医学、5. 奈良県立医科大学高度救命救急センター、6. 獨協医科大学埼玉医療センター看護部、7. 順天堂大学医学部附属練馬病院救急・集中治療科、8. 日本大学医学部救急医学系救急集中治療医学分野、9. 独立行政法人 労働者健康安全機構 関西労災病院 救急部、10. 東京都立墨東病院救命救急センター、11. 全国消防長会(東近畿支部) 京都市消防局警防部救急課)
緊急度判定体系のあり方に関する検討委員会（以下、当委員会）では、重症度に時間の要素を加味した緊急度（狭義の緊急度）に、「診療に係るリソース」「医療介入の度合い」を加味した「広義の緊急度（急ぎ指数）」の概念を提唱してきた。この急ぎ指数の確立に向けては、診療に係るリソースの組み入れ基準の策定やアドバンス・ケア・プランニングなどを踏まえた医療介入の度合いに関するコンセンサス形成が課題である。急ぎ指数を確立することで、より地域医療の実情や患者希望に沿った形での搬送手段や搬送先の選定が可能になると考えられる。また当委員会では狭義の緊急度に関しても、患者が疾患や外傷によって死亡や機能障害に至るまでの時間的猶予であると定義してきた。この概念に基づき、疾患や外傷ごとのTherapeutic Time Windowを確定することで、緊急度の時間的要素がより明確化されることが期待される。現時点でのエビデンスの集積を進めると共に、重大な急性疾患であるが、Therapeutic Time Windowのエビデンスが不十分であるものを抽出し、今後の研究課題を明確にしていくことも必要であると考える。