講演情報
[PD8-05]県民による救命処置の現状と課題
*森野 一真1 (1. 山形県立河北病院)
【目的】バイスタンダーCPRの実態を明らかにしその普及改善につなげる。【方法】2017年、2019年、2021年に一般県民として県職員（以下、県職）と介護福祉施設職員（以下、施設職）を中心に、山形県電子申請システム「やまがたe申請」上でアンケート調査を行った。【結果】各年それぞれ1157件、2169件、2365件、計5691件の回答を得た。50歳代が34％と最も多く、次いで40代31%。救命講習受講あり78%、なし22%。受講回数1回35%、2回29%、3回以上37%。目の前で人が倒れた時の救命処置が「できる」と回答した割合は県職が27%、施設職50%であったが、受講回数が3回以上の県職員は49％、1年以内の受講は57%に増加した。「できない」または「わからない」と回答した理由は「救命処置の方法が十分身についていないから」が64％以上を占め、「責任を負いたくない」は12％であった。現場で救命処置の経験は県職約4％、施設職27%で、その際の感想では「自分のやり方が合っているか不安だった」が最も多かった。【結語】定期的な救命講習受講がバイスタンダーCPRの推進力になると考える。