講演情報
[SY11-01]倉敷中央病院救急Patient flow management working groupについて‐高齢化や働き方改革に向けた取り組みの拡大‐
*太田 友1、市川 元啓1、池上 徹則1 (1. 公益財団法人大原記念倉敷中央医療機構 倉敷中央病院)
当院の救急Patient flow management working groupは救急搬送応需率（2020年度：89.8％）の向上を目的として2021年度に院内で発足した。メンバーは院長、副院長、救急科医師、看護師、地域連携部員、経営企画部員の計10数名で、月1回の活動を行っている。当初より院内データの分析を行い応需率向上の方法を検討してきたが、メディカルコントロールの観点や救急医療体制を維持するという観点からは、不応需例の存在は許容しつつ、不応需とした判断の妥当性について、後方視的な検討が望ましいと考えられた。そのような中、2022年度の岡山県救急医療情報システムの刷新に伴い、当院不応需例の転帰に関して分析が可能となった。その結果、当院が不応需としたことで患者予後に悪影響を与えたと考えられる症例は実際には少ないものの、当院が不応需とした症例の2割前後が他医療圏へ搬送されていることが判明した。この割合はCOVID-19の流行時にはさらに増加していた。今後、高齢化や働き方改革が救急医療に与える影響が懸念される中、地域の救急医療体制の維持もテーマとして、現在グループの活動範囲を拡大している。