講演情報
[SY15-02]救急医が少ない地域の拠点病院の救急応需率向上への取り組み
*町田 浩志1、小池 俊明1、村田 将人1 (1. 国立病院機構高崎総合医療センター)
はじめに；2020年度より救急医がいない二次医療圏(人口約5万人)のA救急拠点病院、2022年度より最も人口の多い二次医療圏(人口約43万人)のB救急拠点病院で行った救急応需率向上の取り組みを報告する。
取り組み；救急医が少ないため他診療科医が救急応需を判断する時間帯が多い。この状況に対して、「地域における拠点病院の役割の共有」「救急隊の応需依頼を医師直通に変更」「救急不応需報告書の記載」を行った。
結果；A病院は、2019年度の応需数737件、応需率76%で、2020、2021年度は応需数879、1048件、応需率88、93%と増加した。B病院は、2019年度の応需率89%、応需数5567件で、2022、2023年度(2月まで)は応需数6167、6169件、応需率91、97%まで増加した。
考察；QIプロジェクトによる調査では 2018年のホットライン応需率は平均値 85%で、二次救急指定病院は応需率90%以上を目指すべきとの報告があった。医師が地域における拠点病院の役割を理解し、救急隊と医師との顔の見える関係強化と不応需事案を題材に地域の救急応需体制の検討を繰り返した成果が出たと考える。
取り組み；救急医が少ないため他診療科医が救急応需を判断する時間帯が多い。この状況に対して、「地域における拠点病院の役割の共有」「救急隊の応需依頼を医師直通に変更」「救急不応需報告書の記載」を行った。
結果；A病院は、2019年度の応需数737件、応需率76%で、2020、2021年度は応需数879、1048件、応需率88、93%と増加した。B病院は、2019年度の応需率89%、応需数5567件で、2022、2023年度(2月まで)は応需数6167、6169件、応需率91、97%まで増加した。
考察；QIプロジェクトによる調査では 2018年のホットライン応需率は平均値 85%で、二次救急指定病院は応需率90%以上を目指すべきとの報告があった。医師が地域における拠点病院の役割を理解し、救急隊と医師との顔の見える関係強化と不応需事案を題材に地域の救急応需体制の検討を繰り返した成果が出たと考える。