講演情報
[SY16-04]日本臨床救急医学会に災害対応は必要か？ー多職種構成の特徴を活かした支援のあり方を考えるー
*井上 潤一1,2、田上 隆1,2、渡邉 顕弘1,2、吉野 雄大1,2、宮上 和也1、萩原 鈴香1、大嶽 康介1,2、桒本 健太郎1,2、柴田 あみ1,2、横堀 將司2 (1. 日本医科大学武蔵小杉病院 救命救急科、2. 日本医科大学救急医学)
DMATが設立され東日本大震災、熊本地震、新型コロナ感染症対応などを経験しわが国の災害対応は大きく進歩した。能登半島地震でもDMAT、DHEAT、赤十字、JMAT、NGOなど多数の組織・機関が広範な救援支援活動を展開している。本学会の会員もなんらかの形で関与しており、学会定款にある「国民全体の保健、医療及び福祉の向上に寄与する」にも合致している。現場ではニーズの把握や各機関の調整、行政へのサポートが常に必要であり組織横断な活動も不可欠である。その役割はDMATやDHEAT等が担う場合がある一方、各組織から派遣されていることからその立場での活動になることも考えられる。現地活動期間短いことも課題である。これらに対し多職種から構成される当学会の特性を活かした支援の可能性を探ることは、学会の新たな活動のひろがりや社会貢献につなげることもできる。本学会は昨年のG7広島サミットで"Planned Disaster"として現地救急災害医療体制を構築した。自然災害に対する支援の方法、フェーズ、根拠、他の学会等との棲み分けや連携、保障と費用支弁などの点から、考えられる支援のあり方について検討する。