講演情報
[SY16-05]母体救命に必要なこと ー会員獲得のための多職種へのアピールとしてー
*櫻井 淳1、山畑 佳篤2、山下 智幸3、三宅 康史4 (1. 日本大学医学部救急医学系救急集中治療医学分野、2. 京都府立医科大学救急医療部、3. 日本赤十字社医療センター救急科、4. 帝京大学医学部救急医学講座)
本邦での妊産婦死亡は世界的にみて極めて少ないが未だ一定数みられる。母体安全の提言2022によると、ここ3年ほどは自殺が産科危機的出血の比率を超えて死因のトップになっている。しかし、産科危機的出血の死亡は2010年には13例であったものが2019年には3例に低下したが2022年には7例と微増した。これはコロナ禍での教育コースの減少などが原因ではないかといわれている。産科危機的出血による死亡は避け得た死亡である場合が多く救急医が関わることで減らすことができる。今後、周産期での母体救命のために、母体救命システム普及協議会での教育コースの充実、日本蘇生協議会妊産婦部会での蘇生ガイドライン2025の作成、教科書を通しての救急医の周産期関与を深める等の活動を行っていく。救急医が関与することで母体救命がより充実し、周産期の避け得た死亡が減少する。