講演情報
[SY4-02]能登半島地震AMAT活動からみたフェーズ1~2における災害医療体制の新視点
*布施 明1,2、岡田 一郎1、横堀 将司1、大桃 丈知2、猪口 正孝3、加納 繁照3 (1. 日本医科大学付属病院高度救命救急センター、2. 全日本病院協会救急防災委員会委員、3. 全日本病院協会理事)
【目的】能登半島地震急性期医療支援から課題を抽出し解決法を探ること【対象・方法】1月2日より現地入りし1月24日まで活動した当施設の記録とアンケート調査より課題を抽出した【結果】派遣期間；発災翌日より連続23日間、支援地域；能登町小木地区。延べ診療患者数206名（内、COVID-19；59名。高次医療施設転送5名）。現地ニーズは刻々と変化した（避難所救護所診療→避難所内感染・衛生対策→巡回診療／地域医療支援）。最も有用なツールはWebクロノロジーであった。活動拠点本部・他チームとの連携は密だった。支援地域の災害関連死は0であり、自治体・DMATがカバーしきれないフェーズ・地域を支援できた。【考察・まとめ】フェーズ1の段階から一斉に被災地域全域で医療支援を行うためには、訓練を受け自立した医療支援チームを多く確保することだけでは不十分である。医療支援に必要な全ての情報を末端のチームまで共有できるシステムが必要であり、現場で判断して迅速に行動できる運用が求められる。そのためにCommand、Control＆Communicationを超える概念とそれを支えるNetworkが必須である。