講演情報
[SY5-01]令和6年能登半島地震における空路医療搬送について 〜航空運用調整班における多機関連携の課題〜
*久城 正紀1,2、本村 友一2、平林 篤志2、蜂谷 聡明3、南 啓介3、藤塚 健次4、中村 光伸4、山下 典雄5、小谷 聡司6、則尾 弘文1 (1. 福岡県済生会福岡総合病院、2. 日本医科大学千葉北総病院、3. 石川県立中央病院、4. 前橋赤十字病院、5. 久留米大学病院、6. 国立病院機構 DMAT事務局)
大規模地震時に見込まれる多数傷病者の空路医療搬送は重要な課題であるが、具体的な計画は整備されていない。今回、令和6年能登半島地震における石川県災害対策本部航空運用調整班での空路医療搬送活動を報告する。1月1日に発災し、2日から航空運用調整班で関係機関ヘリによる空路医療搬送が開始された。4日までの3日間で計151名（自衛隊機94名、消防防災ヘリ38名、DH17名、民間ヘリ2名）を搬送した。その搬送目的は、現場救助事案62名、医療機関間搬送事案89名であった。超急性期は陸路アクセスが制限され、傷病者の重症度も高く、救助事案も重複し、搬送調整は混乱を極めた。一連の空路医療搬送の調整事項として、対応ヘリ、臨時ヘリポート、ヘリポート安全確認、搬送先医療機関、臨時ヘリポートからの陸路搬送などを関係機関で調整する必要があり、定期ミーティングの開催、事案に関する情報整理・共有体制を構築することで、2月4日までに計714名の空路医療搬送を実現した。本活動を踏まえ、大規模災害時における空路医療搬送体制を関係機関で協働して整備し、実証訓練を重ねることが重要である。