講演情報
[SY5-03]災害時のドクターヘリと消防の連携 ～令和６年能登半島地震におけるドクターヘリ本部活動報告～
*蜂谷 聡明1,2、南 啓介1、明星 康裕1、久城 正紀3、平林 篤史4、本村 友一4、小橋 大輔5、中村 光伸5、早川 達也7、山下 典雄6、小谷 聡司8 (1. 石川県立中央病院 救急科、2. 金沢大学医薬保健学総合研究科 救急災害医学講座、3. 福岡県済生会福岡総合病院 救命救急センター、4. 日本医科大学千葉北総病院 救命救急センター、5. 前橋赤十字病院 高度救命救急センター 集中治療科・救急科、6. 久留米大学病院 高度救命救急センター、7. 聖隷三方原病院 高度救命救急センター、8. 国立病院機構本部DMAT事務局)
【背景】ドクターヘリ（ＤＨ）の安全かつ効率的運用には消防との連携が不可欠である。災害時は平時と異なる体制が求められ、ＤＨ本部はＤＨ群を運用する立場として各機関と連携し体制を確立しなければならない。令和6年能登半島地震においてＤＨ本部がとった消防との連携体制とその実績を報告する。【連携体制】中部ブロックからのＤＨ派遣を受け、１月２日から２月４日まで石川県立中央病院内でＤＨ本部を運営した。ＤＨ本部では出動ＤＨの選定と出動指示、搬送先医療機関の調整を行った。管轄消防に出動ＤＨを伝え、出動ＤＨ基地病院に管轄消防と連絡し両者で運航調整を行うよう指示した。【実績】ＤＨ本部立ち上げ当日に１１件の要請（現場救急４件、転院搬送７件）があり、１０名の患者を搬送した。期間内に１４２件の要請があり８７名を搬送した。大半が被害の大きかった能登北部医療圏からの転院搬送であった。【考察】訓練で他県ＤＨが参集するＤＨ本部の想定はしていたが消防との調整はできていなかったため、発災後に連携体制を新たに確立する必要があった。発災直後から活動できており、ＤＨ本部、ＤＨ群、消防の連携体制が速やかに確立できた結果と考えられた。