講演情報
[KEL3]呼吸理学療法の基礎
阿波 邦彦 (奈良学園大学 保健医療学部 リハビリテーション学科)

略歴(主な学歴・職歴)
2004年 医療福祉専門学校緑生館 理学療法学科 卒業
2004年 佐賀県下の病院 入職
2010年 佐賀大学大学院 修士課程 修了
2012年 京都橘大学 健康科学部 入職
2016年 大和大学 保健医療学部 入職
2018年 大阪府立大学大学院 博士後期課程 修了
2019年 奈良学園大学 保健医療学部 入職(現在に至る)
学術研究業績(主な論文・表彰・著書など)
医療の質特別賞(日本呼吸ケア・リハビリテーション学会)、他
関連領域社会活動(学会理事など)
日本呼吸理学療法学会 監事
2004年 医療福祉専門学校緑生館 理学療法学科 卒業
2004年 佐賀県下の病院 入職
2010年 佐賀大学大学院 修士課程 修了
2012年 京都橘大学 健康科学部 入職
2016年 大和大学 保健医療学部 入職
2018年 大阪府立大学大学院 博士後期課程 修了
2019年 奈良学園大学 保健医療学部 入職(現在に至る)
学術研究業績(主な論文・表彰・著書など)
医療の質特別賞(日本呼吸ケア・リハビリテーション学会)、他
関連領域社会活動(学会理事など)
日本呼吸理学療法学会 監事
呼吸理学療法は、慢性閉塞性肺疾患(COPD)や間質性肺疾患などの呼吸器疾患だけでなく、周術期、神経筋疾患、高齢者の廃用など、幅広い対象者に必要とされる理学療法の一領域である。その目的は、呼吸困難、運動耐容能低下、身体活動性の低下、日常生活活動の制限といった問題を包括的に捉え、患者の生活機能および生活の質の向上につなげることである。
COPDに対する呼吸理学療法は、運動耐容能、呼吸困難、健康関連生活の質を改善する有効な治療として、一定の方法論が確立されている。一方、現在の課題は、効果的なプログラムを実施することに加え、その効果を日常生活へ移行させ、長期的な実践につなげることである。また、呼吸理学療法を必要とする患者のすべてが専門的なプログラムへ参加できているわけではなく、地域、施設、人材、通院手段などによる提供体制の格差も存在する。そのため、外来、在宅、地域、遠隔支援などを組み合わせ、必要とする患者へ呼吸リハビリテーションを広く届ける視点が不可欠である。さらに、運動耐容能が改善しても、それだけで日常的な身体活動が増加するとは限らない。理学療法士には、運動機能を高めるだけでなく、患者が実際に動き、外出し、社会生活へ参加できるよう支援することが求められる。その評価では、歩数や活動時間などの身体活動量に加え、生活のなかで「どこまで移動し、どの範囲で生活しているか」という活動範囲の視点も重要である。活動範囲は、身体機能のみならず、呼吸困難、不安・抑うつ、社会環境などの影響を受ける生活機能の指標であり、呼吸理学療法の成果を患者の生活に結びつけて考えるうえで有用である。
本講演では、呼吸理学療法に必要な基礎的病態の理解と、身体活動や活動範囲を含めた生活機能の捉え方を整理するとともに、現在確立されている呼吸理学療法の基本的な考え方と実践について解説する。そのうえで、呼吸理学療法の効果を日常生活へつなげ、長期的な継続を支援するための方策と、必要とする人々へ広く提供するために理学療法士が果たすべき役割について考えたい。
COPDに対する呼吸理学療法は、運動耐容能、呼吸困難、健康関連生活の質を改善する有効な治療として、一定の方法論が確立されている。一方、現在の課題は、効果的なプログラムを実施することに加え、その効果を日常生活へ移行させ、長期的な実践につなげることである。また、呼吸理学療法を必要とする患者のすべてが専門的なプログラムへ参加できているわけではなく、地域、施設、人材、通院手段などによる提供体制の格差も存在する。そのため、外来、在宅、地域、遠隔支援などを組み合わせ、必要とする患者へ呼吸リハビリテーションを広く届ける視点が不可欠である。さらに、運動耐容能が改善しても、それだけで日常的な身体活動が増加するとは限らない。理学療法士には、運動機能を高めるだけでなく、患者が実際に動き、外出し、社会生活へ参加できるよう支援することが求められる。その評価では、歩数や活動時間などの身体活動量に加え、生活のなかで「どこまで移動し、どの範囲で生活しているか」という活動範囲の視点も重要である。活動範囲は、身体機能のみならず、呼吸困難、不安・抑うつ、社会環境などの影響を受ける生活機能の指標であり、呼吸理学療法の成果を患者の生活に結びつけて考えるうえで有用である。
本講演では、呼吸理学療法に必要な基礎的病態の理解と、身体活動や活動範囲を含めた生活機能の捉え方を整理するとともに、現在確立されている呼吸理学療法の基本的な考え方と実践について解説する。そのうえで、呼吸理学療法の効果を日常生活へつなげ、長期的な継続を支援するための方策と、必要とする人々へ広く提供するために理学療法士が果たすべき役割について考えたい。
