講演情報
[KSY3_03]小児専門施設との連携が支えた一般病院での脳性麻痺児への長期支援〜小児専門ではない理学療法士の経験から〜
髙橋 慎太郎 (くみやま岡本病院 リハビリテーション部)
略歴（主な学歴・職歴）
2009年 奈良リハビリテーション専門学校 理学療法科 卒業
2009年 社会医療法人岡本病院（財団）第二岡本総合病院 リハビリテーション科 入職
2025年 同法人 くみやま岡本病院 入職
関連資格
登録理学療法士
脳卒中認定理学療法士
関連領域社会活動(学会理事など)
京都府理学療法士会 職能部部長
2009年 奈良リハビリテーション専門学校 理学療法科 卒業
2009年 社会医療法人岡本病院（財団）第二岡本総合病院 リハビリテーション科 入職
2025年 同法人 くみやま岡本病院 入職
関連資格
登録理学療法士
脳卒中認定理学療法士
関連領域社会活動(学会理事など)
京都府理学療法士会 職能部部長
近年、小児患者を取り巻く医療環境の変化に伴い、小児専門施設だけでなく地域の病院や訪問事業所においても、小児患者に関わる機会は増加している。一方で、一般病院では小児症例を経験する機会は限られており、小児専門ではない理学療法士が介入に戸惑いを感じる場面も少なくない。今回、一般病院に勤務する理学療法士として約9年間にわたり脳性麻痺児へ継続的に関わり、小児専門施設との連携を通じて支援を行った経験を報告する。
症例は介入開始時6歳、現在14歳の脳性麻痺児である。両側下肢運動麻痺を呈し、大臀筋筋・大腿二頭筋・下腿三頭筋・前脛骨筋の筋力はMMT2～3レベルであった。両側内転筋および足関節底屈筋の筋緊張亢進を認め、装具は使用せず独歩可能であったが、左右への著明な姿勢動揺、下肢屈曲位歩行、両側足尖の引きずりを認めた。また、座位・立位姿勢の保持能力は低く、自宅や学校では座位保持装置を使用していた。幼少期には注意欠如や多動など発達特性への配慮も必要であった。
当院では、①筋緊張抑制を目的としたストレッチおよび自主トレーニング指導、②家庭でも継続可能な筋力増強練習、③歩行能力の維持・改善と装具適応の評価を中心に介入した。しかし、小児特有の運動発達や成長に伴う身体変化を見据えた目標設定、家族への支援方法、装具適応の判断など、成人領域とは異なる視点が求められ、介入に難しさを感じることが多かった。
介入開始から約1年後、京都府立子ども発達支援センターより依頼を受け、多職種でのカンファレンスを実施した。その中で、専門施設と当院それぞれが担う役割を整理し、評価・治療方針や家族への関わり方について助言を受けたことで、支援の方向性が明確となった。その後は、専門施設が専門的評価や将来的視点を踏まえた助言を担い、当院は地域で継続的な機能維持や運動指導を担当する役割分担が構築され、家族も安心して地域でリハビリテーションを継続できる体制につながった。
本発表では、本症例への長期的な関わりを通して、小児専門ではない理学療法士が抱えた課題と、小児専門施設との連携によって得られた学びについて報告する。さらに、小児専門施設のみで地域の小児患者を支えることには限界があり、一般病院が地域に密着した継続支援を担い、専門施設が専門的な視点からそれを支えるという役割分担が重要であると考える。このような連携体制を構築することが、地域全体の支援力向上につながることを考察したい。
症例は介入開始時6歳、現在14歳の脳性麻痺児である。両側下肢運動麻痺を呈し、大臀筋筋・大腿二頭筋・下腿三頭筋・前脛骨筋の筋力はMMT2～3レベルであった。両側内転筋および足関節底屈筋の筋緊張亢進を認め、装具は使用せず独歩可能であったが、左右への著明な姿勢動揺、下肢屈曲位歩行、両側足尖の引きずりを認めた。また、座位・立位姿勢の保持能力は低く、自宅や学校では座位保持装置を使用していた。幼少期には注意欠如や多動など発達特性への配慮も必要であった。
当院では、①筋緊張抑制を目的としたストレッチおよび自主トレーニング指導、②家庭でも継続可能な筋力増強練習、③歩行能力の維持・改善と装具適応の評価を中心に介入した。しかし、小児特有の運動発達や成長に伴う身体変化を見据えた目標設定、家族への支援方法、装具適応の判断など、成人領域とは異なる視点が求められ、介入に難しさを感じることが多かった。
介入開始から約1年後、京都府立子ども発達支援センターより依頼を受け、多職種でのカンファレンスを実施した。その中で、専門施設と当院それぞれが担う役割を整理し、評価・治療方針や家族への関わり方について助言を受けたことで、支援の方向性が明確となった。その後は、専門施設が専門的評価や将来的視点を踏まえた助言を担い、当院は地域で継続的な機能維持や運動指導を担当する役割分担が構築され、家族も安心して地域でリハビリテーションを継続できる体制につながった。
本発表では、本症例への長期的な関わりを通して、小児専門ではない理学療法士が抱えた課題と、小児専門施設との連携によって得られた学びについて報告する。さらに、小児専門施設のみで地域の小児患者を支えることには限界があり、一般病院が地域に密着した継続支援を担い、専門施設が専門的な視点からそれを支えるという役割分担が重要であると考える。このような連携体制を構築することが、地域全体の支援力向上につながることを考察したい。