講演情報
[KSY2_02]がん患者の退院後の生活を「つなぐ」ために―病院から生活へつなぐがんリハビリテーションの介入ポイント―
藤岡 咲 (洛和会音羽病院 リハビリテーション部)

略歴(主な学歴・職歴)
【学歴】
2013年 甲南女子大学 看護リハビリテーション学部 理学療法学科 卒業
【職歴】
2013年 池田整形外科
2014年 医療法人社団洛和会 洛和会音羽病院
【資格】
2025年 運動器認定理学療法士
【学歴】
2013年 甲南女子大学 看護リハビリテーション学部 理学療法学科 卒業
【職歴】
2013年 池田整形外科
2014年 医療法人社団洛和会 洛和会音羽病院
【資格】
2025年 運動器認定理学療法士
近年、がん医療の進歩に伴い、生存期間の延長や治療成績の向上により、化学療法や放射線治療を受けながら地域で生活するがん患者が増加している。このような背景のもと、第4期がん対策推進基本計画では、「がん医療」の一つとしてがんのリハビリテーションが位置付けられ、科学的根拠に基づく支持療法とともに、効果的・継続的ながんリハビリテーションの推進が求められている。また、がん患者が安心して治療を継続しながら生活できるよう、病院から地域へ切れ目なく支援する体制の充実が重要とされている。
一方で、急性期病院では診療報酬制度上、がんリハビリテーションは主に入院患者を対象としており、退院後も保険診療として継続的な外来リハビリテーションを提供することは難しい。そのため、退院後の身体機能や身体活動量の低下を予防するには、退院を見据えた介入を入院中から実践することが重要である。
当院では、化学療法・放射線治療中の患者に対し、ADL維持を目的とした運動療法を実施している。安全な介入を行うため、骨転移患者に対しては整形外科医とリハビリスタッフによる骨転移カンファレンスを開催し、画像所見や骨折リスク、運動負荷や動作上の注意点を共有したうえで、個々の患者に応じたリハビリテーション介入を行っている。また、退院後も患者自身が運動を継続できるよう、初回化学療法患者を対象とした自主トレーニングパンフレットを作成し、がんリハビリテーションの必要性や自宅で実践可能な運動方法を指導している。リハビリテーション実施時には、患者の生活背景や退院後の活動を見据えながら運動指導を行い、セルフマネジメント能力の向上を支援している。さらに、退院後の身体活動量の維持・向上を目的として、予防的・維持的リハビリテーションの視点を取り入れ、地域での運動継続につながるポストリハビリテーションの体制整備を進めている。
本シンポジウムでは、当院における化学療法・放射線治療中の運動療法、自主トレーニング支援、骨転移患者への安全なリハビリテーションの取り組みを紹介するとともに、急性期病院における理学療法士が「病院から生活へ」患者をつなぐために果たすべき役割について考えたい。
一方で、急性期病院では診療報酬制度上、がんリハビリテーションは主に入院患者を対象としており、退院後も保険診療として継続的な外来リハビリテーションを提供することは難しい。そのため、退院後の身体機能や身体活動量の低下を予防するには、退院を見据えた介入を入院中から実践することが重要である。
当院では、化学療法・放射線治療中の患者に対し、ADL維持を目的とした運動療法を実施している。安全な介入を行うため、骨転移患者に対しては整形外科医とリハビリスタッフによる骨転移カンファレンスを開催し、画像所見や骨折リスク、運動負荷や動作上の注意点を共有したうえで、個々の患者に応じたリハビリテーション介入を行っている。また、退院後も患者自身が運動を継続できるよう、初回化学療法患者を対象とした自主トレーニングパンフレットを作成し、がんリハビリテーションの必要性や自宅で実践可能な運動方法を指導している。リハビリテーション実施時には、患者の生活背景や退院後の活動を見据えながら運動指導を行い、セルフマネジメント能力の向上を支援している。さらに、退院後の身体活動量の維持・向上を目的として、予防的・維持的リハビリテーションの視点を取り入れ、地域での運動継続につながるポストリハビリテーションの体制整備を進めている。
本シンポジウムでは、当院における化学療法・放射線治療中の運動療法、自主トレーニング支援、骨転移患者への安全なリハビリテーションの取り組みを紹介するとともに、急性期病院における理学療法士が「病院から生活へ」患者をつなぐために果たすべき役割について考えたい。
