ポスター5

[P5-08] 回復期での介入制限を補う生活期リハビリテーションの役割

*関本 純也¹ (1. みどり訪問看護リハビリステーション)

キーワード：

訪問リハビリ、非骨傷性脊髄損傷、環境調整

【はじめに】 生活期リハビリテーション（リハ）では、回復期に全身状態不良などの要因により運動療法が制限され、身体機能やADLに大きな課題を残したまま在宅復帰する症例に関わる機会がある。今回、回復期病棟入院中に内部障害のため十分なアプローチが困難であった症例に対し、訪問看護ステーション（訪問看護）からのリハ介入により、普通型車椅子への移行とADL介助量軽減を認めたため報告する 。
【症例紹介】 50代男性。非骨傷性脊髄損傷（C4、AIS C）に対し除圧術を施行され、発症1ヶ月後に回復期病棟へ入棟した。発症5ヶ月頃より血糖コントロール不良や肝機能障害のため、介入が中止または低負荷に制限される時期があった。発症9ヶ月後に自宅退院となり、退院時FIMは運動26点、認知35点 、AIS C、UEMS23点、LEMS18点 、基本動作は全介助、体位変換困難のためエアマットを使用し、移動は電動リクライニング型車椅子であった。
【経過】 自宅退院後、訪問看護リハをPT・OT各週1回で開始し、目標は起き上がりの自立と移乗介助量軽減とした。介入は、起居動作や座位練習、歩行補助具を用いた立位練習を中心に実施した。起き上がり動作獲得を目的に、退院5ヶ月後に褥瘡予防マットレス、退院9ヶ月後に標準マットレスへ段階的に変更し、支持面の安定した環境で動作指導を行った。立位練習は全介助で開始したが、固定型歩行器を用いた立位や屋内歩行練習が可能となった。また、座位保持の安定に伴い、退院11ヶ月後には普通型車椅子へ移行した。
【最終評価】退院14ヶ月後、FIM運動36点 、UEMS32点、LEMS27点へ改善した 。起き上がりは見守り、移乗は軽介助、普通型車椅子へ移行し、介助下での移動範囲が拡大した。歩行は固定型歩行器にて見守りレベルとなった。
【考察】本症例では、退院後の全身状態が安定した時期を捉え、訪問看護リハによる環境調整と動作練習を段階的かつ長期的に継続したことが、ADL改善に寄与したと考えられる。特に、普通型車椅子への移行は、介護負担の軽減と活動範囲の拡大に影響する重要な変化であった。以上より、回復期で運動療法が制限され、身体機能やADLに課題を残した症例に対し、生活期リハは長期的かつ切れ目のない介入を通じて、ADL改善と活動範囲の拡大を支える役割を担う可能性が示唆された。
【倫理的配慮，説明と同意】本報告にあたり、症例の個人情報とプライバシーの保護に配慮し、充分な説明を行った後に口頭および書面で同意を得た。