講演情報
[O2-02]腰部脊柱管狭窄術後患者に対するロボット支援型歩行訓練装置の介入効果
*須田 昌治1、金井 健1 (1. 栃木県医師会塩原温泉病院 リハビリテーションセンター)
キーワード:
HAL、脊柱管狭窄症、共収縮
【はじめに、目的】先行研究において,大腿四頭筋の機能不全に対する代償として,拮抗筋を同時に活動させて関節剛性を高める戦略がとられることが報告されている.この現象は共収縮といわれ,共収縮の増大はパフォーマンスの低下を引き起こすと指摘されている.今回,腰部脊柱管狭窄症(以下LSS)を呈した症例においてL4狭窄により同様の症状を呈した為,HAL単関節タイプを用いたリハビリテーションを行った.動作能力に及ぼす影響を以下に報告する.
【方法】対象はLSSに対し,脊椎前方後方固定術を施行された70歳代の男性.術後も左下肢の筋出力低下が残存し,フリーハンドでの起立困難と,歩行時の膝折れを呈していた.当院転院後,HAL下肢単関節タイプを使用し,座位での膝関節伸展運動および起立運動を40分/回,週3回の頻度で4週間実施した.効果判定として,HAL開始日(初期)と4週間後(最終)において以下の項目を比較・評価した.(1)ハンドヘルドダイナモメーターを用いた膝伸展筋力,(2)大腿周径(膝蓋骨上縁から5/10/15cm),(3)10m歩行テスト(所要時間および歩数),(4)30秒椅子立ち上がりテスト(以下CS30),(5)HALモニターを用いた運動時の生体電位信号の波形変化
【結果】4週間の介入により以下の改善を認めた.(1)膝伸展筋力:0.9kgf→3.5kgf,(2)大腿周径(5/10/15cm):33/37/39cm→33/34/37cm,(3)10m歩行:22.8秒(26歩)→11.2秒(21歩),(4)CS30:0回→6回,(5)生体電位信号波形:介入初期時は膝伸展および起立初期に大腿四頭筋と同調してハムストリングスの過剰な活動がみられ,立位保持中も両筋の持続活動が残存した.最終時は膝伸展・起立初期のハムストリングスの活動が抑制され,立位保持中では両筋の活動が基線付近まで減少し,滑らかな波形へと変化した.
【結論】本症例では,大腿周径が縮小傾向の中で筋力・動作能力が改善した.このことから,今回の結果はHALを用いた大腿四頭筋へのアシストに加え,HALモニターを通じて患者自身が生体電位信号を視覚的にフィードバックしたことにより,効率的な動作学習が行われた効果と考えられる.その結果,下肢の機能不全を代償していたハムストリングスの共収縮が軽減し,起立や歩行のパフォーマンス向上に寄与したと考えられる.
【倫理的配慮、説明と同意】本研究の実施にあたり,対象者に対してヘルシンキ宣言に基づく倫理的配慮を行い,研究の目的,方法,個人情報の保護,および研究協力への同意撤回が可能である旨を口頭及び書面にて十分に説明した.
【方法】対象はLSSに対し,脊椎前方後方固定術を施行された70歳代の男性.術後も左下肢の筋出力低下が残存し,フリーハンドでの起立困難と,歩行時の膝折れを呈していた.当院転院後,HAL下肢単関節タイプを使用し,座位での膝関節伸展運動および起立運動を40分/回,週3回の頻度で4週間実施した.効果判定として,HAL開始日(初期)と4週間後(最終)において以下の項目を比較・評価した.(1)ハンドヘルドダイナモメーターを用いた膝伸展筋力,(2)大腿周径(膝蓋骨上縁から5/10/15cm),(3)10m歩行テスト(所要時間および歩数),(4)30秒椅子立ち上がりテスト(以下CS30),(5)HALモニターを用いた運動時の生体電位信号の波形変化
【結果】4週間の介入により以下の改善を認めた.(1)膝伸展筋力:0.9kgf→3.5kgf,(2)大腿周径(5/10/15cm):33/37/39cm→33/34/37cm,(3)10m歩行:22.8秒(26歩)→11.2秒(21歩),(4)CS30:0回→6回,(5)生体電位信号波形:介入初期時は膝伸展および起立初期に大腿四頭筋と同調してハムストリングスの過剰な活動がみられ,立位保持中も両筋の持続活動が残存した.最終時は膝伸展・起立初期のハムストリングスの活動が抑制され,立位保持中では両筋の活動が基線付近まで減少し,滑らかな波形へと変化した.
【結論】本症例では,大腿周径が縮小傾向の中で筋力・動作能力が改善した.このことから,今回の結果はHALを用いた大腿四頭筋へのアシストに加え,HALモニターを通じて患者自身が生体電位信号を視覚的にフィードバックしたことにより,効率的な動作学習が行われた効果と考えられる.その結果,下肢の機能不全を代償していたハムストリングスの共収縮が軽減し,起立や歩行のパフォーマンス向上に寄与したと考えられる.
【倫理的配慮、説明と同意】本研究の実施にあたり,対象者に対してヘルシンキ宣言に基づく倫理的配慮を行い,研究の目的,方法,個人情報の保護,および研究協力への同意撤回が可能である旨を口頭及び書面にて十分に説明した.
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