講演情報
[O4-03]地域在住高齢者における身体機能による6年後のフレイル予測―6年間の縦断研究―
*石坂 正大1、原 毅1、伊藤 晃洋1、屋嘉比 章紘2、渡邉 観世子3、久保 晃4、内藤 大樹1、髙橋 大翔1、松本 千晶1、糸数 昌史1 (1. 国際医療福祉大学 保健医療学部 理学療法学科、2. 医療法人 おもと会 沖縄リハビリテーション福祉学院 理学療法学科、3. 国際医療福祉大学 小田原保健医療学部 理学療法学科、4. 株式会社 S-CADE Assessment 事業部)
キーワード:
フレイル予測、地域在住高齢者、身体機能
【はじめに,目的】フレイルは要介護状態への移行に関連する可逆的な健康状態であり,早期からのリスク把握が重要である.自治体が実施する介護予防事業では身体機能評価が広く実施されているものの,各身体機能が将来のフレイル発生とどのように関連するかを縦断的に検討した報告は少ない.そこで本研究は,地域在住高齢者を対象とした縦断調査により,身体機能の経年変化および将来のフレイルと関連する身体機能を検討することを目的とした.【方法】対象は,栃木県北部の自治体が実施する介護予防事業に参加した2019年度394名および2025年度324名のうち,6年間の縦断追跡が可能であった100名とした.対象者は,握力,通常・最大歩行速度,Functional Reach Test(FRT),Timed Up and Go test(TUG),片脚立位保持時間を測定した.さらに,2025年度には身体機能測定に加え,後期高齢者質問票による自己記入式アンケート調査を実施した.後期高齢者質問票は,先行研究に基づき,12項目中4項目以上でネガティブな回答を認めた場合をフレイルと判定した.統計解析では,2019年度と2025年度の身体機能を対応のあるt検定で比較した.また,測定時期を反復要因,高齢者区分(前期・後期高齢者)を群間要因とした二元配置分散分析を実施した.ロジスティック回帰分析に先立ち,各身体機能間の相関係数を算出し,相関係数0.60以上を示した項目については相関の高い変数を除外した.2025年度のフレイルの有無を従属変数,2019年度の握力,通常歩行速度およびFRTを独立変数,年齢および性別を調整変数とした二項ロジスティック回帰分析(強制投入法)を実施した.有意水準は5%とした.【結果】対象者100名のうち,2025年度にフレイルと判定された者は28名であった.全対象者において,握力,通常歩行速度,FRT,TUGおよび片脚立位保持時間はいずれも2019年度と比較して2025年度で有意に低下した(すべてp<0.05).二元配置分散分析の結果,FRTおよびTUGにおいて測定時期と高齢者区分との交互作用を認めた(ともにp<0.05).二項ロジスティック回帰分析の結果,2019年度の通常歩行速度のみが2025年度のフレイル発生と独立して有意に関連した(オッズ比0.10,95%信頼区間0.01–0.21,p=0.01).【結論】地域在住高齢者を対象とした6年間の縦断調査の結果,通常歩行速度は6年後のフレイルと独立して関連する身体機能指標であった.介護予防事業において通常歩行速度を継続的に評価することは,将来のフレイルリスクを早期に把握し,効果的な介護予防介入へつなげるための有用な指標となる可能性が示唆された.【倫理的配慮、説明と同意】本研究は,国際医療福祉大学倫理審査員会の承認(承認番号:18-Io-158-2)を受け,対象者に書面による同意を得た.該当自治体の個人情報保護条例およびヘルシンキ宣言に則り,倫理的な配慮を行い,同意が得られなかった対象者は解析から除外している.
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