講演情報

[O3-02]人工膝関節全置換術後1年時における膝関節伸展制限の検討

*神長 拓臣1、池上 嘉浩1 (1. 新上三川病院 リハビリテーション科)

キーワード:

人工膝関節全置換術、膝関節伸展制限、術後1年

【はじめに、目的】
人工膝関節全置換術(Total Knee Arthroplasty:TKA)は変形性膝関節症に対する有効な治療法として広く実施されており、疼痛軽減および機能改善が期待されている。一方、術後1年を経過しても膝関節伸展制限が残存する症例が存在し、歩行能力やADLへの影響が報告されている。しかし、その要因については十分に明らかではない。本研究の目的は、TKA術後1年時点における膝関節伸展制限に関与する要因を明らかにすることである。

【方法】
対象は当院で初回片側人工膝関節全置換術(TKA)を施行し、術後1年時点での評価が可能であった132例とした。除外基準は、糖尿病、関節リウマチ、脳卒中の既往を有する症例、対側TKAの既往を有する症例、術後1年以内に他の手術を施行した症例、およびデータ欠損例とした。調査項目は年齢、性別、BMI、MMSE、疼痛評価(NRS)、KL分類、膝関節可動域、膝関節伸展ラグ、膝伸展筋力(kgf/kg)、歩行速度(m/s)、歩行形態、術中出血量(ml)、術後炎症反応(CRP)、退院時FIM、術後在院日数、診断日から手術までの日数とした。術後1年時点の膝関節伸展角度に基づき、0~5°群(伸展制限なし群)と10°以上群(伸展制限あり群)の2群に分類した。統計解析は単変量解析にてMann-Whitney U検定およびχ²検定を行った。単変量解析で有意差を認めた項目を説明変数としてロジスティック回帰分析(強制投入法)を実施した。その際有意水準は5%とした。

【結果】
膝伸展制限なし群は100例、あり群は32例であった。単変量解析では、術前患側伸展制限、1か月患側伸展制限、1か月NRSを含む複数の評価項目で有意差を認めた。ロジスティック回帰分析では、術前患側伸展制限(OR=1.142,95%CI:1.055-1.236,p=0.001)、1か月患側伸展制限(OR=1.372,95%CI:1.183-1.592,p<0.001)、1か月NRS(OR=1.348,95%CI:1.061-1.714,p=0.015)が術後1年時点の膝関節伸展制限の独立した要因であった。

【結論】
本研究では、術前患側伸展制限、1か月患側伸展制限および1か月NRSが、術後1年時点の膝関節伸展制限の独立した要因として抽出された。先行研究では、術前および術後早期の膝関節伸展可動域は長期的な膝関節可動域を予測すると報告されており、本研究結果もこれを支持した。また、術後疼痛はリハビリテーションへの参加やその後の疼痛転帰と関連することが報告されている。これらの結果から術前からの伸展可動域の改善に加え、術後早期の疼痛管理および伸展可動域の獲得が、術後1年時点での伸展制限予防に重要である可能性が示唆された。

【倫理的配慮、説明と同意】
当院倫理審査委員会の承認を得て実施し、本研究はオプトアウトにて対応した。

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