講演情報

[O4-01]日光市スポーツ振興事業における働く世代への複合的運動支援の効果

*福田 瑞恵1、髙橋 もも1、赤澤 祐介1、須藤 誠1、田村 由馬1,2 (1. 獨協医科大学日光医療センターリハビリテーション部、2. 獨協医科大学大学院医学研究科内科学系医工学講座)

キーワード:

運動習慣化支援、働き世代、複合的介入

【はじめに、目的】
適度な運動・スポーツは生活習慣病の予防や介護予防に有効であり、地域の活性化にも寄与する。日光市のスポーツ振興計画では、成人層のスポーツ実施率65%を目標に掲げているが、働く世代での運動習慣の定着は課題である。日光市スポーツ振興事業(にこすぽ)は、運動習慣のない働く世代を主な対象とし、スポーツを習慣化するための複合的な支援を実施したので報告する。
【方法】
日光市内の企業に従事し、運動習慣のない住民15名(男性4名・女性11名、平均年齢44.5歳)が参加した。支援内容は、①理学療法士(PT)によるジムでの個別運動指導(週1回)、②集団運動(ストレッチ・筋力トレーニング・速歩)、③軽スポーツ体験(ソフトバレー・ラージ卓球等)、④ウェアラブルデバイス(Fitbit)を用いた身体活動のモニタリングとフィードバック、⑤週1回のメールマガジン配信、⑥自宅運動アプリの提供であった。介入前後に新体力テスト(文部科学省準拠)およびメディカルチェック(ABI、baPWV、血管年齢、AGEs、体組成)、運動意欲に関するアンケートを実施した。
【結果】
前後の評価日を除き、全12回の実施日を設け、平均参加回数は9.2回であった。新体力テストでは、介入前後で測定できた10名において、低得点層(D・E判定)の割合が大幅に減少し、中間層(C判定)への移行が認められた。AGEsは初回223.9から最終213.2へ改善傾向を示した。ABI・baPWVおよび骨格筋量に著変はなかったが、骨格筋量はほぼ維持された。自覚的評価では、運動意欲が「やや高い」「非常に高い」と回答する割合が増加し、運動セルフ・エフィカシー(自己効力感)も向上した。運動に対する負担感は初回から低く、最終まで維持された。
【結論】
複合的な運動支援プログラムにより、特に低体力層での体力向上が認められ、運動意欲および自己効力感の改善が確認された。短期介入においても糖化指標(AGEs)に改善傾向がみられた。PTによる個別支援と多様な運動機会の提供が、運動未習慣者の継続意欲を高めるうえで有効と考えられる。
【倫理的配慮、説明と同意】
本事業は日光市スポーツ振興課が主管し、獨協医科大学日光医療センターが監修した。参加者にヘルシンキ宣言に基づき、事業の目的・内容を十分に説明し、同意を得たうえで実施した。個人情報は適切に管理し、報告においても個人が特定されないよう配慮した。

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