講演情報
[O1-06]地域在住高齢者における心疾患の有無と主観的幸福感・地域参加の関連
*伊藤 晃洋1、石坂 正大1、渡邉 観世子2、屋嘉比 章紘3、久保 晃4、遠藤 佳章1、飯島 進乃1、原 毅1、糸数 昌史1 (1. 国際医療福祉大学 保健医療学部 理学療法学科、2. 国際医療福祉大学 小田原保健医療学部 理学療法学科、3. 医療法人 おもと会 沖縄リハビリテーション福祉学院 理学療法学科、4. 株式会社 S-CADE Assessment 事業部)
キーワード:
介護予防・日常生活圏域ニーズ調査、心臓病、地域活動
【はじめに、目的】
地域在住高齢者にとって、主観的幸福感の維持と地域活動への参加は健康寿命の延伸に重要とされる。心疾患は高齢者に多い慢性疾患だが、要介護認定に至る前の地域在住高齢者において、心疾患の有無が幸福感や社会参加とどう関連するかは十分に明らかにされていない。本研究は、介護予防・日常生活圏域ニーズ調査を用い、心疾患の有無による主観的幸福感および地域活動への参加頻度の差異を検討することを目的とした。
【方法】
A市の介護予防・日常生活圏域ニーズ調査データを用いた横断研究である。現在治療中または後遺症のある病気として「心臓病」を挙げた者を心疾患あり群、挙げなかった者をなし群とした。アウトカムは主観的幸福感(0〜10点)および地域での8種類の会・グループ活動への参加頻度とした。対象範囲の影響を検討するため、要支援1・2を含む解析(幸福感N=3,183)と、要支援を除外した一般高齢者に限定した解析(N=2,999)の2通りを実施した。比較にはχ²検定、順序性の評価には線型連関検定、関連の強さの評価にはCramérのVを用い、有意水準は5%とした。
【結果】
要支援者を含む解析では、主観的幸福感と心疾患の有無に有意な関連を認めず(p=0.61)、順序性を考慮した検定でも有意な傾向を認めなかった(p=0.44)。地域活動への参加頻度も、8項目すべてで有意な関連を認めなかった(各N=2,494〜2,621、いずれもp>0.05)。効果量はいずれもCramérのV≦0.06と小さかった。要支援を除外した解析でも、幸福感(p=0.50)、地域活動8項目(各N=2,360〜2,486、いずれもp>0.05)ともに同様であった。一方、要支援者を含む解析では要介護状態区分と心疾患の有無に有意な関連がみられ(p=0.007)、心疾患あり群で要支援2の割合が高い傾向を示した。
【結論】
要介護認定に至る前の地域在住高齢者では、要支援者を含めても除いても、心疾患の有無による主観的幸福感および社会参加の差は認められなかった。すなわち、地域活動に参加する高齢者の中に心疾患を有する者が一定数含まれることが示された。これらの高齢者が地域活動に安全に参加できているかは本調査では把握できず、活動中の有害事象の発生状況を含めた実態把握が今後の課題である。
【倫理的配慮、説明と同意】
本研究は、国際医療福祉大学グループ倫理審査委員会の承認(承認番号:23-Io-11)を得て実施された。また、調査対象である自治体の個人情報保護条例およびヘルシンキ宣言および人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針に準拠した。データは個人を特定できない形で提供され、匿名化された状態で分析した。
地域在住高齢者にとって、主観的幸福感の維持と地域活動への参加は健康寿命の延伸に重要とされる。心疾患は高齢者に多い慢性疾患だが、要介護認定に至る前の地域在住高齢者において、心疾患の有無が幸福感や社会参加とどう関連するかは十分に明らかにされていない。本研究は、介護予防・日常生活圏域ニーズ調査を用い、心疾患の有無による主観的幸福感および地域活動への参加頻度の差異を検討することを目的とした。
【方法】
A市の介護予防・日常生活圏域ニーズ調査データを用いた横断研究である。現在治療中または後遺症のある病気として「心臓病」を挙げた者を心疾患あり群、挙げなかった者をなし群とした。アウトカムは主観的幸福感(0〜10点)および地域での8種類の会・グループ活動への参加頻度とした。対象範囲の影響を検討するため、要支援1・2を含む解析(幸福感N=3,183)と、要支援を除外した一般高齢者に限定した解析(N=2,999)の2通りを実施した。比較にはχ²検定、順序性の評価には線型連関検定、関連の強さの評価にはCramérのVを用い、有意水準は5%とした。
【結果】
要支援者を含む解析では、主観的幸福感と心疾患の有無に有意な関連を認めず(p=0.61)、順序性を考慮した検定でも有意な傾向を認めなかった(p=0.44)。地域活動への参加頻度も、8項目すべてで有意な関連を認めなかった(各N=2,494〜2,621、いずれもp>0.05)。効果量はいずれもCramérのV≦0.06と小さかった。要支援を除外した解析でも、幸福感(p=0.50)、地域活動8項目(各N=2,360〜2,486、いずれもp>0.05)ともに同様であった。一方、要支援者を含む解析では要介護状態区分と心疾患の有無に有意な関連がみられ(p=0.007)、心疾患あり群で要支援2の割合が高い傾向を示した。
【結論】
要介護認定に至る前の地域在住高齢者では、要支援者を含めても除いても、心疾患の有無による主観的幸福感および社会参加の差は認められなかった。すなわち、地域活動に参加する高齢者の中に心疾患を有する者が一定数含まれることが示された。これらの高齢者が地域活動に安全に参加できているかは本調査では把握できず、活動中の有害事象の発生状況を含めた実態把握が今後の課題である。
【倫理的配慮、説明と同意】
本研究は、国際医療福祉大学グループ倫理審査委員会の承認(承認番号:23-Io-11)を得て実施された。また、調査対象である自治体の個人情報保護条例およびヘルシンキ宣言および人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針に準拠した。データは個人を特定できない形で提供され、匿名化された状態で分析した。
コメント
コメントの閲覧・投稿にはログインが必要です。ログイン
