講演情報
[SL3-01]急性期から生活期へつなぐリハビリテーションの実践
*中村 智之1 (1. 獨協医科大学 リハビリテーション科学講座)
近年、病院機能の分化が進む中で、各疾患・病期に特化したリハビリテーション治療は大きく発展している。一方で、他医療機関・施設での訓練内容や退院後の生活状況を直接把握する機会は減少し、多疾患・重複障害を併存する患者への対応も課題となっている。
演者は、回復期病棟を併設する急性期総合病院において、常勤・非常勤のリハビリテーション科医師として勤務してきた。その中で、多種多様な疾患、障害を持つ患者を、急性期から回復期、生活期と切れ目なく診療する機会を得た。本講演では、実践例をもとに、急性期から生活期へつなぐリハビリテーションを展開するための視点を述べる。
急性期から回復期へつなぐ。従来は、回復期への早期転院が重視され、急性期では合併症予防や廃用予防が中心であった。しかし、令和6年度の早期・離床リハビリテーション加算、令和8年度の休日リハビリテーション加算の導入により、急性期から機能回復・ADL向上を目指す方向性が明確になった。一方、回復期では心大血管疾患、がん、精神疾患などの併存疾患への対応が新たな課題となる。 回復期から生活期へつなぐ。回復期の目標は自宅退院に向けたADLの向上と環境調整で、退院後は介護保険で機能維持をはかるものとされてきた。ただ、退院はゴールではなく在宅生活のスタートである。就労支援、自動車運転評価、ボツリヌス治療、訪問リハビリテーションの医学的管理など、社会復帰や生活空間の拡大を目指す取り組みを紹介する。 急性期から生活期へつなぐ。回復期病棟の対象疾患は限られており、急性期から直接退院する患者が大部分である。訓練開始時点から治療方針、治療期間、機能予後、家族の介助力、利用可能なサービスを見据えるとともに、多職種カンファレンスで現状と今後の方向性を定期的に再検討・共有することが重要である。退院後の外来リハビリテーションや装具外来の活用も検討すべき課題である。
日本の医療制度では、リハビリテーションの実施には医師の指示が不可欠である。患者のために必要と思うが、主治医が忙しい、指示の出し方がわからない、そういった時はリハビリテーション科医師をどんどん利用して欲しい。急性期病院に勤務しているので回復期や生活期のことはわからない、そういった場合もリハビリテーション科医師に是非聞いて欲しい。互いの専門性をつなぎ、より良いリハビリテーションをともに築くことを切に願う。
演者は、回復期病棟を併設する急性期総合病院において、常勤・非常勤のリハビリテーション科医師として勤務してきた。その中で、多種多様な疾患、障害を持つ患者を、急性期から回復期、生活期と切れ目なく診療する機会を得た。本講演では、実践例をもとに、急性期から生活期へつなぐリハビリテーションを展開するための視点を述べる。
急性期から回復期へつなぐ。従来は、回復期への早期転院が重視され、急性期では合併症予防や廃用予防が中心であった。しかし、令和6年度の早期・離床リハビリテーション加算、令和8年度の休日リハビリテーション加算の導入により、急性期から機能回復・ADL向上を目指す方向性が明確になった。一方、回復期では心大血管疾患、がん、精神疾患などの併存疾患への対応が新たな課題となる。 回復期から生活期へつなぐ。回復期の目標は自宅退院に向けたADLの向上と環境調整で、退院後は介護保険で機能維持をはかるものとされてきた。ただ、退院はゴールではなく在宅生活のスタートである。就労支援、自動車運転評価、ボツリヌス治療、訪問リハビリテーションの医学的管理など、社会復帰や生活空間の拡大を目指す取り組みを紹介する。 急性期から生活期へつなぐ。回復期病棟の対象疾患は限られており、急性期から直接退院する患者が大部分である。訓練開始時点から治療方針、治療期間、機能予後、家族の介助力、利用可能なサービスを見据えるとともに、多職種カンファレンスで現状と今後の方向性を定期的に再検討・共有することが重要である。退院後の外来リハビリテーションや装具外来の活用も検討すべき課題である。
日本の医療制度では、リハビリテーションの実施には医師の指示が不可欠である。患者のために必要と思うが、主治医が忙しい、指示の出し方がわからない、そういった時はリハビリテーション科医師をどんどん利用して欲しい。急性期病院に勤務しているので回復期や生活期のことはわからない、そういった場合もリハビリテーション科医師に是非聞いて欲しい。互いの専門性をつなぎ、より良いリハビリテーションをともに築くことを切に願う。
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