講演情報

[SL4-01]ジェネラルな理学療法士を育成する卒後研修
― 理学療法士レジデント制度・フェローシップ ―

*田村 由馬1,2 (1. 獨協医科大学病院 日光医療センター リハビリテーション部技師長、2. 大学院医学研究科内科学系医工学講座准教授)
2025年を目標に推進されてきた地域包括ケアシステムは、地域で生活を支える医療・介護提供体制の構築に大きく寄与してきた。一方で、その先に控える2040年問題では、生産年齢人口の減少に伴う労働力不足と、高齢化のさらなる進行による医療・介護ニーズの増大が見込まれている。限られた人的資源の中で質の高い医療を提供するためには、理学療法士にも従来以上に幅広い臨床能力と多職種連携能力が求められる。

近年の診療報酬改定では、リハビリテーション・栄養・口腔連携体制加算に代表されるように、病棟専従スタッフによるチーム医療の推進が評価され、理学療法は入院医療における標準的な治療の一つとして位置づけられている。また、Hospitalization-Associated Disability(HAD)の予防、早期離床、休日リハビリテーションの実践など、急性期から積極的に患者へ介入することが期待されている。このような臨床環境では、特定の疾患や領域に限定されない「ジェネラルな視点」を持つ理学療法士の育成が重要である。

当院では、このような社会的・医療的背景を踏まえ、新人理学療法士を対象とした「理学療法士レジデント制度」を導入した。本制度では、急性期病院の特性を生かし、診療科横断的なローテーションを通じて、多様な疾患や病態、診療チームを経験する卒後修練を実施している。幅広い臨床経験を積むことで、ジェネラルな臨床能力を養うとともに、自身が将来専門としたい領域を主体的に考える契機となることを目指している。

理学療法士の成長は、一施設のみで完結するものではない。地域全体で人材を育成し、経験や知識を共有することで、地域医療全体の質の向上につながる。本シンポジウムでは、当院における理学療法士レジデント制度の取り組みを紹介するとともに、2040年を見据えた卒後修練のあり方、そして地域でジェネラルな理学療法士を育てるための仕組みについて、参加者とともに考えたい。

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