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[学校保健体育-B-02]子どもを対象としたPhysical Literacy評価尺度試案と学習指導要領の対応関係(測,発)

*Kenta Toyama1, Yoshinori Okade2, Nobuo Seki3, Tomoko Ogiwara3, Tadashi Watari3, Koya Suzuki3 (1. Graduate School of Health and Sports Science, Juntendo University, 2. Nippon Sport Science University, 3. Juntendo University)
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【背景と目的】Physical Literacy(PL)は,生涯にわたって身体活動に取り組むための動機,自信,身体能力,知識および理解であり(International Physical Literacy Association, 2017),我が国の体育や保健体育の教科目標(3つの資質・能力の育成)と類似している点がある.現在日本スポーツ協会が日本版PL評価尺度の開発を進めている.特に子どもを対象とした尺度は開発にあたり,学習指導要領や日本のスポーツ文化も意識しながら検討されてきた.しかしながら作成されたPL評価尺度試案が現行の学習指導要領に示されている指導内容をどの程度網羅できているのかは明らかになっていない.そこで本研究では子どもを対象としたPL評価尺度試案と学習指導要領の対応関係を明らかにすることを目的とした.【方法】現行の小学校、中学校の学習指導要領解説を精読し,PL評価尺度試案の4領域39項目と関連する記載内容を抽出し,対応表を作成した.また,関連している内容が取り扱われている学年と領域の記載箇所も調査した.作成された対応表は体育科教育の専門家や教科調査官経験者らと共に検討会を開き,議論とその後の対応表の改変を交互に繰り返し,理論的飽和に達するまで続けた.【結果】PLを構成する4領域39項目全てが学習指導要領の目標や内容に組み込まれていることが確認できた.小学校学習指導要領では身体的領域に対応する指導内容が最も多く,次いで社会的領域が多かった.一方で中学校では認知的領域に対応する指導内容が最も多く,次いで身体的領域が多かった.心理的領域に対応する指導内容は小中学校のどの学年でも少なかった.【結論】子どもを対象としたPL評価尺度試案で示されている39項目は学習指導要領の指導内容や目標と整合する.ただしどの領域にどの程度対応しているのかは学年や領域により異なっている.

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