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[02社-口-02]続プロスポーツクラブスタッフのキャリアに関する研究辞めた若者側への着目
*Keiko Jodai1, Yumi Tomei2, Kensho Nonaka3 (1. Tokyo International Univ., 2. Kanto Gakuen Univ., 3. Juntendou Univ. Graduate School)
“DREAM JOB”多くの候補者の中から選ばれなければならない大人気の職業であることから、スポーツビジネスはアメリカではこのように表現され(Forbs、2016)、日本でも、「スポーツに関連した仕事に就きたい!」と多くの学生が口にし、プロスポーツクラブに就職を希望する学生は多い。だが、せっかく就職をしても数年でクラブを辞めていく傾向がある。この現状は、第3期「スポーツ基本計画」(2022)において「スポーツ推進のためのハード、ソフト、人材」が総合的かつ計画的に取り組む施策とされている中で、問題となることが考えられる。
そこで本研究では、若者の職場としての視点から、プロスポーツクラブの①職務、②人材育成プラン(Career Development Plan:CDP)、③離職に着目し、日本のスポーツ組織における若者の就業状況と課題に関する情報を収集し、スポーツ政策の基礎データを提供することを目的として研究を進めている。その中で、若者が就業する上でのクラブの現状については、①退職した若年労働者が多い一方で採用される若者も多い。②若者は、今の仕事での知識や技術を生かす仕事が見つかったり、元々人生設計において長く勤務する予定ではなかったために退職する。③若年労働者の主な人材育成方針は、OJTである。④人材育成に関する問題点は、指導する人材と人材育成を行う時間の不足である。⑤従業員の働き方についての課題は、残業など労働時間が長いことと、有給休暇取得率が低いことである。⑥クラブを長年退職しない理由は、チームアイデンティティの強さとスポーツ(サッカー)業界での就業、(社会貢献・使命感や達成感の充実といった)働き甲斐であるなどといったことが明らかになり、2022年に本学会において発表を行った。
そして新たに、先の調査を補完するものとして、辞めた若者に対して行った面接調査の結果を発表する。
そこで本研究では、若者の職場としての視点から、プロスポーツクラブの①職務、②人材育成プラン(Career Development Plan:CDP)、③離職に着目し、日本のスポーツ組織における若者の就業状況と課題に関する情報を収集し、スポーツ政策の基礎データを提供することを目的として研究を進めている。その中で、若者が就業する上でのクラブの現状については、①退職した若年労働者が多い一方で採用される若者も多い。②若者は、今の仕事での知識や技術を生かす仕事が見つかったり、元々人生設計において長く勤務する予定ではなかったために退職する。③若年労働者の主な人材育成方針は、OJTである。④人材育成に関する問題点は、指導する人材と人材育成を行う時間の不足である。⑤従業員の働き方についての課題は、残業など労働時間が長いことと、有給休暇取得率が低いことである。⑥クラブを長年退職しない理由は、チームアイデンティティの強さとスポーツ(サッカー)業界での就業、(社会貢献・使命感や達成感の充実といった)働き甲斐であるなどといったことが明らかになり、2022年に本学会において発表を行った。
そして新たに、先の調査を補完するものとして、辞めた若者に対して行った面接調査の結果を発表する。
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