[3b413-19] 体育経営管理／ポスター発表

[06経-ポ-06] スポーツ施設の整備の変遷についての一考察

*Hidetaka Nagata¹ (1. SENDAI Univ.)

わが国の主に公共スポーツ施設の整備にあたっては、Ⅰ：スポーツ振興法（1961年）、Ⅱ：保健体育審議会（以下保体審）答申（1972年及び1989年）での整備基準や整備指針、Ⅴ：スポーツ基本法（2011年）や同法に基づくスポーツ基本計画（Ⅰ～Ⅲ期）、スタジアム・アリーナ改革（2016年）、スポーツ施設のストック適正化ガイドライン（2018年）といった時系列により施設整備の在り方について示されてきたと捉える。内藤（2019）はスポーツ施設整備の変遷について、上述Ⅰを「地方自治体における本格的な整備の開始」、Ⅱを「コミュニティ・スポーツの振興に伴う整備」、Ⅴを「スポーツの産業化をねらいとした施設整備」の時期と位置付けた。また1990年代にJリーグが開幕（1993年）し、サッカーW杯日韓大会の招致が決定（1996年）した頃をⅢ：「みるスポーツの場としての大規模施設整備」、その後にスポーツ振興基本計画（2000年）やスポーツ立国戦略（2010年）をそれぞれ策定した頃をⅣ：「スポーツ施設数及び整備費の減少」の時期と区分した。一方、沖村（2020）は公共スポーツ施設の整備の検討は等閑視されてきたとの認識から、施設の整備　基準に着目し関係するスポーツ政策の法令等を検討する中で、スポーツ施設の質的な整備指針は1989年の保体審答申で示されたが、スポーツ施設の明確かつ画期的な量的整備基準は1972年の保体審答申以降は定められなかったとする。識者の検討や指摘の通り、社会状況とスポーツ施設の整備との間には何らかの関係があることは推察できる。よって、本研究では、時代の変化に伴うスポーツ施設整備の変遷について整理し、その作業を通して浮かび上がる現状や課題について考察することを目的とする。本研究分野の資料収集のための基礎的研究として位置づける。