[2a1403-06] A frontline approach using physical exercise to combat physical, psychological, and social frailty

[健康福祉-SA-3] Practical examples and research findings on 'Silver Rehabilitation Taiso'

*Takako Kozawa¹ (1. Faculty of Human Health, Komazawa Women’s University)

＜演者略歴＞
1994年筑波大学体育専門学群卒業、1996年筑波大学大学院修士課程体育研究科修了後、財団法人東京都健康づくり推進センター、株式会社ＴＨＦ等に在籍。2015年に筑波大学大学院人間総合科学研究科（3年制博士課程）スポーツ医学専攻修了（博士 スポーツ医学）。現職は、駒沢女子大学人間健康学部健康栄養学科（教授）。

茨城県では、少子高齢・人口減少社会を見据え、平成17年から住民主体の介護予防事業として「シルバーリハビリ体操指導士養成事業」を展開している。本事業では、大田仁史氏が考案した介護予防体操「シルバーリハビリ体操」を普及する高齢のボランティア「シルバーリハビリ体操指導士」（以下、指導士）を養成し、住民自らが資源となり、住民が住民を育てる介護予防システムを構築してきた。
　本事業では指導士の活動促進による介護予防や重度化防止を掲げ、体操普及活動による家族や高齢者自身の「自助」、地域社会で支え合う「共助」、公的制度の「公助」を組み合わせて継続・機能していく体制づくりをしてきた。指導士は、概ね60歳以上（令和2年度より概ね50歳以上）の県民で、令和6年3月の指導士養成数は10,369人である。指導士は茨城県全44市町村に指導士会を設立し、行政と連携して活発な体操普及活動を展開してきた。体操普及活動は新型コロナウイルス感染症の影響で抑えられたが、令和5年度に開催された体操教室は延べ約3.5万回、参加高齢者は延べ約37万人、教室に携わった指導士は約12万人であった。
　演者らは、シルバーリハビリ体操は、①指導士や地域で暮らす高齢者が取り組みやすく、両者の生活の質や生活機能の保持に有効で、長期にわたり安全に継続できる、②指導士の活力年齢は若く、地域社会での活躍が期待できる、③長期間かつ高頻度の体操普及活動に取り組む指導士はフレイル該当率が低く、精神的健康度が良好に保たれる可能性を報告した（2014，2015，2023）。さらに、指導士による体操普及活動は、地域における介護保険料、軽度の要介護認定率や介護保険給付費の抑制、健康余命の延伸に寄与する可能性も報告している（2014, 2015, 2017, 2023，2024）。本事業は全国に広がっており（16道県97市町村、令和6年10月）、本シンポジウムでは地域における介護予防の推進に向けた住民主体の運動支援策の事例として紹介する。