セッション詳細
シンポジウム8 保健師のコアバリュー・コアコンピテンシー ~個別、組織を対象とした合意と問題解決を導くコミュニケーション~
2026年5月28日(木) 16:00 〜 18:00
第5会場
座長: 五十嵐 千代(東京工科大学医療保健学部看護学科・産業保健実践研究センター), 岡本 玲子(大阪大学大学院医学系研究科保健学専攻)
本シンポジウムでは、保健師のコアコンピテンシーの一つである「合意と解決を導くコミュニケーション」に焦点を当て、参加者とともに考える機会とする。産業保健看護活動においては、個人および組織の課題解決に向け、多様な関係者との合意形成が求められ、高度なコミュニケーション能力が不可欠であることから、本テーマを設定した。
2023年度には、全国保健師長会、全国保健師教育機関協議会、日本公衆衛生看護学会の合同事業として、公衆衛生看護の教育・実践・研究に共通するコアバリューおよびコアコンピテンシーの検討が行われ、関連6団体によるデルファイ調査を経て明確化された。その結果、3つのコアバリューとして「健康の社会的公正」「人権と自律」「健康と安全」、8つのコアコンピテンシーとして「プロフェッショナルとしての自律と責任」「科学的探究と情報・科学技術の活用」「ポピ ュレーションベースのアセスメントと分析」「健康増進・予防活動の実践」「公衆衛生を向上するシステムの構築」「健康なコミュニティづくりのマネジメント」「人々/コミュニティを中心とする協働・連携」「合意と解決を導くコミュニケーション」が示された。その中から本テーマである「合意と解決を導くコミュニケーション」を取り上げることにした。
日本産業衛生学会産業保健看護部会は、2024年に日本公衆衛生学会と日本公衆衛生看護学会との合同シンポジウムを開催し、活動領域は異なるものの保健師の基盤は共通であることを確認した。さらに2025年には、日本産業衛生学会と日本公衆衛生学会の連携が理事会で承認され、第84回日本公衆衛生学会において「プロフェッショナルとしての自律と責任」をテーマとしたシンポジウムを実施している。
本シンポジウム前半では、岡本玲子氏よりコアバリューおよびコアコンピテンシーについて講演いただく。後半では、「個人、組織を対象とした合意と問題解決を導くコミュニケーション」をテーマに、行政保健分野から橋本美弥子氏、産業保健分野から南未来氏、住徳松子氏の実践事例を共有し、曽根智史氏による指定発言を通じて議論を深める。
本シンポジウムを通じて、保健師の基盤である公衆衛生看護の本質への理解を深めるとともに、産業保健分野における応用について考察し、保健師の専門性のさらなる向上に資する機会とする。
2023年度には、全国保健師長会、全国保健師教育機関協議会、日本公衆衛生看護学会の合同事業として、公衆衛生看護の教育・実践・研究に共通するコアバリューおよびコアコンピテンシーの検討が行われ、関連6団体によるデルファイ調査を経て明確化された。その結果、3つのコアバリューとして「健康の社会的公正」「人権と自律」「健康と安全」、8つのコアコンピテンシーとして「プロフェッショナルとしての自律と責任」「科学的探究と情報・科学技術の活用」「ポピ ュレーションベースのアセスメントと分析」「健康増進・予防活動の実践」「公衆衛生を向上するシステムの構築」「健康なコミュニティづくりのマネジメント」「人々/コミュニティを中心とする協働・連携」「合意と解決を導くコミュニケーション」が示された。その中から本テーマである「合意と解決を導くコミュニケーション」を取り上げることにした。
日本産業衛生学会産業保健看護部会は、2024年に日本公衆衛生学会と日本公衆衛生看護学会との合同シンポジウムを開催し、活動領域は異なるものの保健師の基盤は共通であることを確認した。さらに2025年には、日本産業衛生学会と日本公衆衛生学会の連携が理事会で承認され、第84回日本公衆衛生学会において「プロフェッショナルとしての自律と責任」をテーマとしたシンポジウムを実施している。
本シンポジウム前半では、岡本玲子氏よりコアバリューおよびコアコンピテンシーについて講演いただく。後半では、「個人、組織を対象とした合意と問題解決を導くコミュニケーション」をテーマに、行政保健分野から橋本美弥子氏、産業保健分野から南未来氏、住徳松子氏の実践事例を共有し、曽根智史氏による指定発言を通じて議論を深める。
本シンポジウムを通じて、保健師の基盤である公衆衛生看護の本質への理解を深めるとともに、産業保健分野における応用について考察し、保健師の専門性のさらなる向上に資する機会とする。
[S8-2]産業保健の立場から実践事例~健康問題がある社員を中心とした上司、人事、産業医、主治医とのコミュニケーション~
南 未来1, 村野 哲也2 (1.マルホ株式会社 人事総務部, 2.株式会社N.W.A)
