保健／ポスター発表

[10保-ポ-03] 小中学生における座位時腰痛と生活様式との関連

*増田 一太^1,2 (1. 国際医学技術専門学校、2. 京都工芸繊維大学)

本研究目的は、小中学生を対象に腰痛の有訴状況を把握し、生活様式との関連を検討することである。対象は中部地方の8～15歳1058名のうち、有効回答が得られた891名（男子473名、女子418名）とした。アンケートは無記名Web方式にて実施し、腰痛の有無・程度、身体情報、生活様式について聴取した。統計学的処理は等分散性を確認後、t検定およびχ²検定を実施し、有意水準は5％未満とした。さらに、腰痛関連因子を明らかにするため、腰痛の有無を従属変数、単変量解析で有意差を認めた項目を独立変数として判別分析を実施した。結果、腰痛を訴える子どもは35.6％（317/891名）であり、腰痛を自覚する場面は運動時44.8％、座位時55.5％であった。t検定では、体重（p=0.02）、BMI（p<0.001）、1日のゲーム時間（p=0.002）、就寝時刻（p=0.003）、座位時の自覚的疲労度（p<0.001）に有意差を認めた。判別分析では判別関数は有意であり（Wilksのλ=0.92，χ²=76.8，p<0.001）、正準相関は0.29であった。標準化判別係数は座位時の自覚的疲労度（0.82）、BMI（0.61）の寄与が大きく、判別的中率は62.7％であった。以上より、子どもの腰痛有訴率は依然高く、特に座位時に腰痛を自覚する子どもが多かった。腰痛にはBMI高値による腰部負荷に加え、ゲーム時間延長や就寝時刻遅延など生活習慣の乱れによる長時間座位との関連が示唆された。さらに、座位時の自覚的疲労度は長時間座位に伴う動的支持機能の疲労を反映する可能性があり、身体的要因と生活習慣関連因子が複合的に関与していること、ならびに学校生活における長時間座位や生活習慣への健康教育的介入の必要性が示唆された。