学校保健体育研究部会【課題A】口頭発表⑤

15:00 〜 15:20

[学校保健体育-A-15] 公立中学校部活動地域展開に向けた大学と教育委員会の連携による地域指導者養成システムの検討（教）桐蔭横浜大学地域部活動指導者資格認定プログラムの実践から

*佐藤 豊¹ (1. 桐蔭横浜大学)

学校の働き方改革を踏まえた部活動改革(令和2年)の公表を受けて、桐蔭横浜大学では、同年より神奈川県教育委員会及び県内政令指定都市である横浜市、川崎市、相模原市、横須賀市の参加する「桐蔭横浜大学『部活動地域移行』における外部指導員の資質向上に向けた研修プログラム検討会議」により意見聴取を行い、神奈川県、日本スポーツ協会との連携を柱とした桐蔭横浜大学地域部活動指導者資格認定プログラムを開発した。プログラム①スタートアップコースは、オンデマンド12時間(60点)及びテーマ別グルーブワーク8時間(40点)を実施した。合格者(60点以上)は、県内自治体における部活動指導者資格の認定とかながわ地域クラブ活動指導者データベースへの登録ができることとした。また、プログラム②は、プログラム①を終了した経年者を対象とし、日本スポーツ協会との連携により、オンデマンド12時間(60点)及びテーマ別実習8時間、課題研究5時間(40点)を実施した。合格者(60点以上)は、公認スポーツコーチングリーダー資格申請ができることとした。令和3年7月より年2回開催とし、参加者の属性と学習成果の向上測定のため、Myers.,Chase, Beauchamp, & Jackson.（2010）、高松・山口（2015a、2015b、2016）、鶴山（2010）を参考に8 つの観点24 項目の質問項目を作成し4 件法を用いて継続調査を行ってきた。2025年3月の調査において、プログラム①では、「コンピテンシー」では、数値が低かった「部員との関係性構築」が向上した。「行動観」については、指導者中心の考え方から部員中心の考え方へと変化が見られた。プログラム②では、プログラム➀でポイントが低かった「指導」や「安全への配慮」が他の項目と比べて上昇した。ただし、いずれの平均値にも統計的に有意な差は認められなかった（t検定、有意水準1％）。