講演情報

[学校保健体育-A-01]小学校体育における子どもの身体的安全をめぐる学習内容の再考(教)「学びの主体的な調整」の学習デザインに向けた基礎的研究

*中村 有希1,2、梅澤 秋久3 (1. 九州共立大学、2. 東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科、3. 横浜国立大学)
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体育は、身体運動を通して身体を動かす楽しさや運動の特性を味わうことができる教科であるが、同時に子どもの安全が強く問われる教科でもある。日本スポーツ振興センター(2026)によると、令和6年度における各教科等の負傷件数のうち、体育・保健体育の発生件数は小学校で67,389件(81.5%)、中学校で66,827件(93.6%)、高等学校で43,533件(95.8%)と報告されており、約8割以上を体育が占めている。したがって、体育と安全教育は不離の関係性にある(吉田,1970)ともいわれてきた。
中村・梅澤(2025)は、国際的体育のガイドライン「良質の体育(QPE)」(UNESCO,2015)と小学校学習指導要領における体育(運動領域)の安全概念の差異を検討し、前者は身体的安全と心理的安全を含む概念であるのに対し、後者は身体的安全を中心とした概念であると報告した。実際に、現行学習指導要領では、「知識及び技能」は場の安全確保について知ること、「学びに向かう力、人間性等」は場や用具の安全に留意する態度として、身体的安全の学習内容が示されている。一方、次期学習指導要領の改訂では、「学びに向かう力、人間性等」が再整理され、子ども自身が考え、選択・決定し、行動する「学びの主体的な調整」が位置づけられる(中央教育審議会,2025)。したがって、体育の身体的安全の確保においても、より一層子ども自身が安全に関わる判断や行動を担うことが求められることから、身体的安全に関わる学習内容を再考する必要がある。
そこで本研究では、小学校体育における身体的安全に関する学習内容を再検討することを目的とする。方法は、比較的に軽微な怪我が記録される保健室来室記録に注目し、体育における子どもの怪我の傾向を整理し、体育の身体的安全に関する学習内容として位置づけるべき事項を検討する。詳細は当日に報告する。

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