健康福祉研究部会【課題B】口頭発表①

14:20 〜 14:40

[健康福祉-B-01] 運動習慣の推奨は運動の社会経済的格差を広げるのか（社）オンラインサーベイ実験による検証

*下窪 拓也¹、三倉 茜¹ (1. 順天堂大学)

適度な運動習慣は健康の維持向上に寄与する．これまで様々な形で運動習慣の推奨を目的とした施策が行われてきた．しかし，運動習慣の促進を目的とした介入によって拡大する可能性が指摘されている．つまり，介入に反応するのが特定の社会経済的地位に位置する人々に偏るため，格差が生じるという構図である．この運動習慣の推奨と社会経済的地位の関連はいまだ研究の蓄積が十分ではない．そこで本研究は，日本の成人を対象に検討を行う．主な目的は次の２つである．運動習慣の推奨は，人々の意識に働きかける介入と言える．日本では「忙しさ」や「時間的制約」が阻害要因として報告されているが，意識への働きかけでは効果が限定的だと考えられる集団に対してもたらす影響を検証する．第二に，社会経済的地位と介入に対する反応の関連を説明する要因について実証的な検証はなされていないため，検証を試みる．本研究では，2025年5月から6月にかけて，調査会社のパネル登録者を対象にサーベイ実験を実施した．具体的には，研究協力者を無作為に介入群と統制群に割り当て，3度の調査に参加してもらった．介入群では第1回・第2回の調査時に動画を視聴するよう指示した．そして，第2回・第3回の調査では，余暇時間の身体活動日数を尋ね，介入の有無による直近の運動実施状況や運動への態度の差，および，介入の効果を変動させる要因を検証する．以上の検証をもとに，運動習慣の推奨が運動の社会経済的格差に与える影響を検討する．