発育発達／ポスター発表

[07発-ポ-19] 小学生における身体活動時間と視力・立体視機能の実態との関連

*秋山 和奏¹、笠井 茜²、鹿野 晶子³、野井 真吾³ (1. 日本体育大学大学院博士前期課程、2. 日本体育大学大学院博士後期課程、3. 日本体育大学)

【背景】近年、裸眼視力1.0未満の子どもの割合が増加し続けている。加えて、スクリーンタイムの増加により視力の左右差を有する子どもの増加も指摘されている。他方、一眼の視力低下や斜視は立体視に支障を来たすが、活動的な小学生は視力、立体視が良好であるとの報告もある。そこで本研究では、小学生における身体活動時間と視力・立体視機能の実態との関連を検討した。
【方法】対象は、都内の公私立小学校3校に在籍し、同意の得られた1462名のうちデータに欠損のなかった789名（男子：395名、女子：394名）であった。視力値は、学校健康診断の結果を用いた。左右で視力が異なる場合には低い方の値を採用し、良好群（1.0以上）、不良群（1.0未満）に分類した。立体視は、半田屋製のNew Stereo Testsを用いて視差を測定した。最大視差の800秒から測定し、判別可能な最小視差を確認した後、日本弱視斜視学会の基準を参考に、良好群（視差40–60秒）、不良群（視差80–800秒）に判定した。身体活動時間は、質問紙を用いて1日の身体活動時間（体育の授業は除く）を尋ね、三分位に基づき長時間群、中間群、短時間群の３群に分類した。分析では、身体活動時間と立体視および視力値との関連をΧ²検定にて確認した後、目的変数に視力値（良好群＝０、不良群＝１）もしくは最小視差（良好群＝0、不良群＝1）、説明変数に身体活動時間（長時間群＝０、中間群＝１、短時間群＝２）、調整変数に性、学年を投⼊した⼆項ロジスティック回帰分析を実施した。結果の有意性は、いずれの場合も危険率5％未満水準で判定した。
【結果】本研究の結果、視力不良は短時間群の者で、立体視不良は長時間群の者に比して中間群、短時間群の者で、有意な回帰係数が認められた。