測定評価／口頭発表①

15:50 〜 16:04

[08測-口-03] 夏季休業期間前後の幼児の身体組成の変容体力レベルの違いに着目して

*杉山 明日香¹、春日 晃章¹ (1. 岐阜大学大学院)

本研究は、体力の高低における長期休業期間前後の幼児の身体組成の変容を明らかにすることを目的とした。
　対象はG県の私立幼稚園に在籍する年長児115名（男児66名、女児49名) であった。体組成計（Inbody270）を用いて、8項目（体重、体脂肪量、徐脂肪量、体脂肪率、脂肪量指数、除脂肪量指数、抵抗値20kHz、抵抗値100kHt）を夏季休業期間前後に測定した。年中時に測定した幼児用体力テスト7種目（春日ら2008）を各種目ごとに性別、月齢別にTスコアを算出した。それらの平均値を体力総合得点とした。分析に際して、55点以上を上位群、45点以上55点未満を中位群、45点未満を下位群として3群に群分けを行った。体力の高低によって幼児の身体組成の変容を明らかにするために、一要因のみ対応のある二要因分散分析を行なった。分析の結果、性別に関わらず全ての項目において、Pre-Post間と体力群の間に有意な主効果が認められた。また男児においては除脂肪量の項目において、有意な交互作用が認められ、単純主効果及び多重比較検定の結果、上位群、中位群、下位群ともにPreよりもPostの方が有意に高い値を示した。
　これらの結果から、体力の高低に関わらず長期休業期間が幼児の身体組成の変容に好ましくない影響を及ぼすと推察される。さらに体脂肪量、除脂肪量の項目において上位群の効果量が最も高い値を示していることから、体力上位群が最も長期休業の影響を受けていることが考えられる。長期休業期間中は食事内容や運動による身体活動量の確保が各家庭に委ねられる。そのため、幼児の健全な発育発達を支えるために、長期休業期間中においても適切な食生活や十分な身体活動量を担保する必要があると考えられる。保育関係者は、長期休業期間中の食生活や運動習慣といった生活習慣に関して各家庭に啓発を行なっていく必要があると考える。