[P] 一般演題（ポスター） 「薬剤師職能」

[P-010-A] 新制度「選定療養」の有用性について

^○佐藤 良美^1,2, 山田 哲也^1,2, 黒岩 志穂¹, 田中 智絵¹, 石井 雅雄^1,2, 岡本 純一郎^1,2, 加藤 耕次^1,2 (1.（株）加藤, 2.（有）リベルテ)

【目的】2024年度の診療報酬改定により、薬物治療において選定療養が導入されることとなった。選定療養は患者の選択肢の幅を広げ、求めに応じた適切な薬物治療を行うことができると共に医療資源の効率的な利用を行い、医療の質の向上を図ることが可能となる。加藤薬局グループ（以下弊社）においても積極的に選定療養に取り組み、患者に選択していただくことでニーズに合わせたよりよい医療サービスを提供することを目指した。
【方法】まずは全スタッフに選定療養についての動画の閲覧を行ってもらい正しい知識を習得し、患者からの質問に対してわからないということがないように理解を深めた。次に、先発品を選んだ際の自己負担額がおおよそいくらになるのか計算できる独自のツールを作成し、全店舗に配信した。配信後には各店舗にて先発品使用率の高い薬がどのくらいの自己負担額となるのか、負担割合別の表を作成して投薬台に配置し、すぐに患者に金額をお伝えできるように努めた。その後ポスター掲示や薬局新聞への掲載を行い、来局患者への周知を行った。
【結果】弊社全19店舗において2024年8月時点での後発医薬品の使用割合は90％以上が11店舗、85％以上が6店舗、80％以上が2店舗であったが、3か月後の2024年11月には90％以上が13店舗、85％以上が6店舗となり、85％を下回る店舗はなくなった。その後2025年1月には90％以上が16店舗、85％以上が3店舗となり開始前と比べ後発医薬品の使用率を大幅に改善することができた。
【考察】選定療養開始となるより早い時期から正しい知識をもち、積極的に患者に周知することで弊社全体として後発医薬品の使用割合を増やすことができた。選定療養の導入により患者薬剤費の自己負担を軽減し、患者の選択肢を拡大しながらも医療の質を落とすことなく医療資源の効率的な利用（医療費の削減）を図ることができたと考えられる。