講演情報
[SY10-3]ケアの最前線から考える医療と介護の連携
○高田 習平 (株式会社フロンティア ウェルスタイル中の島居宅介護支援事業所 管理者)
2024年度の介護報酬改定において、「医療と介護の連携推進」が強く打ち出された。介護保険制度の支援者として、行政や地域住民との連携はもちろん、今後は医療従事者との連携がこれまで以上に求められると考える。
私が入職した2017年当時と2025年現在で比べてみると、医療と介護の連携に対する敷居が下がったと感じている。特に、末期がんや難病の患者に対する薬剤師による居宅療養管理指導や、訪問看護師による褥瘡ケアへの早期介入等、ケアの調整にスピードが求められる場面が明らかに増加している。このような変化の中で、医師や看護師との関係においてよい意味で「遠慮がなくなってきた」と感じている。かつては薬剤師に対しても医師と同様に敷居の高さを感じていたが、現在では利用者個々の服薬管理で気軽に相談できるようになり、訪問看護師と薬剤師でケア内容の役割を明確にする事の必要性やメリットについても認識できるようになった。
また、ケアマネジャーの立場からも、いわゆる「80-50（90-60）問題」のように、対象者を取り巻く環境や課題が年々複雑になっていると感じている。例えば、「90代の本人と障害を持つ60代未婚の子が同居しており、他に身寄りがない」といったように、「家族と同居しているから安心」とは言い切れないケースが増加している。中には虐待が疑われるケースも存在し、地域包括支援センターの社会福祉士や自治体の保健師とともに状況整理を行わなければならない場面も出てきている。こうした現場において、医療と介護がさらに深く連携する必要性を痛感している。
介護保険においては、「地域包括ケアシステムの推進」が喫緊の課題である。これは、医療従事者にとっても同様であり、薬剤師が居宅療養管理指導で患者宅を訪問する際に本人や家族の異変に気が付く場面も増えていくと考える。そうした状況の悪化を防ぐためには、いかに早期対応できるかが重要であり、ケアマネジャーにとって薬剤師との情報連携は、実施報告書だけではなく電話や対面でタイムリーに行える関係作りが必要である。
地域包括ケアシステムの推進には、薬剤師の協力が欠かせないと認識しており、今回、我々ケアマネジャーと薬剤師をはじめとする医療職との具体的な連携事例を報告する。
【略歴】
2008年 学校法人西野学園 札幌医学技術福祉専門学校 卒業
2017年 株式会社フロンティア ウェルスタイル中の島居宅介護支援事業所 入職
2025年 同事業所の管理者として現職
保有資格：主任介護支援専門員、社会福祉士、介護福祉士
私が入職した2017年当時と2025年現在で比べてみると、医療と介護の連携に対する敷居が下がったと感じている。特に、末期がんや難病の患者に対する薬剤師による居宅療養管理指導や、訪問看護師による褥瘡ケアへの早期介入等、ケアの調整にスピードが求められる場面が明らかに増加している。このような変化の中で、医師や看護師との関係においてよい意味で「遠慮がなくなってきた」と感じている。かつては薬剤師に対しても医師と同様に敷居の高さを感じていたが、現在では利用者個々の服薬管理で気軽に相談できるようになり、訪問看護師と薬剤師でケア内容の役割を明確にする事の必要性やメリットについても認識できるようになった。
また、ケアマネジャーの立場からも、いわゆる「80-50（90-60）問題」のように、対象者を取り巻く環境や課題が年々複雑になっていると感じている。例えば、「90代の本人と障害を持つ60代未婚の子が同居しており、他に身寄りがない」といったように、「家族と同居しているから安心」とは言い切れないケースが増加している。中には虐待が疑われるケースも存在し、地域包括支援センターの社会福祉士や自治体の保健師とともに状況整理を行わなければならない場面も出てきている。こうした現場において、医療と介護がさらに深く連携する必要性を痛感している。
介護保険においては、「地域包括ケアシステムの推進」が喫緊の課題である。これは、医療従事者にとっても同様であり、薬剤師が居宅療養管理指導で患者宅を訪問する際に本人や家族の異変に気が付く場面も増えていくと考える。そうした状況の悪化を防ぐためには、いかに早期対応できるかが重要であり、ケアマネジャーにとって薬剤師との情報連携は、実施報告書だけではなく電話や対面でタイムリーに行える関係作りが必要である。
地域包括ケアシステムの推進には、薬剤師の協力が欠かせないと認識しており、今回、我々ケアマネジャーと薬剤師をはじめとする医療職との具体的な連携事例を報告する。
【略歴】
2008年 学校法人西野学園 札幌医学技術福祉専門学校 卒業
2017年 株式会社フロンティア ウェルスタイル中の島居宅介護支援事業所 入職
2025年 同事業所の管理者として現職
保有資格：主任介護支援専門員、社会福祉士、介護福祉士