講演情報
[SY6-3]これからの薬局と施設の連携最適化に向けて
○竹内 貴 (一般社団法人 モニカ福祉会 代表理事)
高齢者施設の利用者は、認知症や加齢に伴う認知機能低下で薬の管理が困難です。報告書では、65歳以上の約四人に一人が認知症または軽度認知障害で、進行すると服薬管理が難しく残薬が生じやすいと述べています。薬を飲んだか忘れたり服薬を拒否することも多く、家族や職員のフォローがないと状況把握が困難です。
地域包括ケアシステムは住み慣れた地域で生活を続ける高齢者を支える仕組みであり、多職種連携が不可欠です。当施設も同じ理念の下、薬局との連携を単なる処方伝達ではなく入居者の生活を支える業務と位置付けています。認知症施策により薬剤師が継続的に薬学的管理と支援を行うことが求められ、「かかりつけ薬剤師」の役割も整備されています。
当施設では安全なSNSを活用し、医師、看護師・介護士・薬剤師が服薬状況や健康状態をリアルタイムに共有し、重複投薬や副作用の兆候を早期に発見しています。現在構築しているSNS等を活用した多職種連携は順調ですが、重度の認知機能低下には専門職による継続的な観察と意見交換が必要です。施設と薬局だけでなく、医師やリハビリ職など他職種とも連携し、役割分担を明確にします。課題抽出や業務効率化への反映にも都度の相談や共有が必須と考えます。
薬局には一包化や使用状況分析を依頼し、施設は薬歴共有と服薬介助を担い、抽出した課題を検討して手順書や教育に反映させます。ケース会議等で過去のやり取りや指示、注意事項が遡って検索できることも会議の進行やケア方針を決定していく事のスムーズさに良い影響を与えます。
今後は薬局と施設が一体感のある協力体制を築き、ICTによる情報共有を徹底することが重要です。認知症や加齢による判断力低下を前提に、生活に寄り添った支援を行い看護師や介護士が異常を迅速にフィードバックできる仕組みを整えます。利用者が住み慣れた地域で生活を続けられるよう、在宅支援や訪問を通じて生活背景に踏み込んだ支援を行います。
【略歴】
2008年 学校法人北斗文化学園 福祉衛生専門学校（現：福祉教育専門学校）介護福祉学科 卒業 介護福祉士、社会福祉主事任用資格取得
2009年 社会福祉法人緑陽会 特別養護老人ホーム緑陽園 入職（～2015年）
2018年 株式会社アイケア北海道（現：株式会社元気な介護） 入職（～2022年）
2020年 一般社団法人モニカ福祉会 開設
地域包括ケアシステムは住み慣れた地域で生活を続ける高齢者を支える仕組みであり、多職種連携が不可欠です。当施設も同じ理念の下、薬局との連携を単なる処方伝達ではなく入居者の生活を支える業務と位置付けています。認知症施策により薬剤師が継続的に薬学的管理と支援を行うことが求められ、「かかりつけ薬剤師」の役割も整備されています。
当施設では安全なSNSを活用し、医師、看護師・介護士・薬剤師が服薬状況や健康状態をリアルタイムに共有し、重複投薬や副作用の兆候を早期に発見しています。現在構築しているSNS等を活用した多職種連携は順調ですが、重度の認知機能低下には専門職による継続的な観察と意見交換が必要です。施設と薬局だけでなく、医師やリハビリ職など他職種とも連携し、役割分担を明確にします。課題抽出や業務効率化への反映にも都度の相談や共有が必須と考えます。
薬局には一包化や使用状況分析を依頼し、施設は薬歴共有と服薬介助を担い、抽出した課題を検討して手順書や教育に反映させます。ケース会議等で過去のやり取りや指示、注意事項が遡って検索できることも会議の進行やケア方針を決定していく事のスムーズさに良い影響を与えます。
今後は薬局と施設が一体感のある協力体制を築き、ICTによる情報共有を徹底することが重要です。認知症や加齢による判断力低下を前提に、生活に寄り添った支援を行い看護師や介護士が異常を迅速にフィードバックできる仕組みを整えます。利用者が住み慣れた地域で生活を続けられるよう、在宅支援や訪問を通じて生活背景に踏み込んだ支援を行います。
【略歴】
2008年 学校法人北斗文化学園 福祉衛生専門学校（現：福祉教育専門学校）介護福祉学科 卒業 介護福祉士、社会福祉主事任用資格取得
2009年 社会福祉法人緑陽会 特別養護老人ホーム緑陽園 入職（～2015年）
2018年 株式会社アイケア北海道（現：株式会社元気な介護） 入職（～2022年）
2020年 一般社団法人モニカ福祉会 開設