Presentation Information
[10保-ポ-09]Current Exercise Participation, Willingness to Engage in Exercise, and Related Requirements among Primigravid Women in Hokkaido
*Asaki Saito1,2, Rumi Kozakai1 (1. Graduate school of lifelong sport,Hokusho University , 2. Department of Nursing,Faculty of Health Sciences,Japan Healthcare University)
【目的】健康づくりにはライフコースアプローチが重要であり，妊娠期は母児双方の健康の基盤となる時期である．妊娠期の運動は推奨されている一方，身体活動量の低下や運動習慣の中断が生じやすい．妊娠期の運動を通じた健康づくりを支援するためには，妊婦の運動実践の実態や要望の把握が欠かせない．本研究は，北海道の自治体が主催する母子保健事業に参加した初妊婦を対象に，運動の実践状況，開始条件および意向を明らかにすることを目的とした．
【方法】対象は，北海道の都市部3自治体が行う母子保健事業で，無記名のWeb質問票調査に回答のあった初妊婦30名であった．調査項目は，運動実践状況，運動に開始に必要な条件，運動効果の認識や実践への意向とした．各項目について頻度を集計し，開始条件・運動効果は5件法の平均値で評価した．
【結果】対象者は，平均年齢31.8±4.3歳，妊娠週数29.4±6.3週，非妊時BMI21.4±3.0であった．妊娠に関わる疾病のある人は6名（20.0％）であった．現在運動を行っている人は5名（16.7％）であり，うち2名は妊娠を契機に運動を開始していた．実践種目は「ウォーキング」4名が最多であった．運動実践者の運動開始時に必要だった条件は，「屋内施設」（4.6点）とする人が多かった．非実践者では，開始条件として「時間的余裕」（4.7点）が最も高く，次いで「屋内施設」（4.3点），「経済的余裕」（4.3点）であった．全体における今後行いたい運動種目は「妊婦体操」が20名（66.7%）と最も多く，方法では「対面プログラム」と「アプリ」（各18名，60.0%）が最も多かった．認識する運動の効果は「体重管理」（4.3点）が最も高かった．
【結論】北海道の都市部の初妊婦において，運動実践には，屋内施設が整っていること，妊婦体操のようなプログラムの充実が関わる可能性が示された．
【方法】対象は，北海道の都市部3自治体が行う母子保健事業で，無記名のWeb質問票調査に回答のあった初妊婦30名であった．調査項目は，運動実践状況，運動に開始に必要な条件，運動効果の認識や実践への意向とした．各項目について頻度を集計し，開始条件・運動効果は5件法の平均値で評価した．
【結果】対象者は，平均年齢31.8±4.3歳，妊娠週数29.4±6.3週，非妊時BMI21.4±3.0であった．妊娠に関わる疾病のある人は6名（20.0％）であった．現在運動を行っている人は5名（16.7％）であり，うち2名は妊娠を契機に運動を開始していた．実践種目は「ウォーキング」4名が最多であった．運動実践者の運動開始時に必要だった条件は，「屋内施設」（4.6点）とする人が多かった．非実践者では，開始条件として「時間的余裕」（4.7点）が最も高く，次いで「屋内施設」（4.3点），「経済的余裕」（4.3点）であった．全体における今後行いたい運動種目は「妊婦体操」が20名（66.7%）と最も多く，方法では「対面プログラム」と「アプリ」（各18名，60.0%）が最も多かった．認識する運動の効果は「体重管理」（4.3点）が最も高かった．
【結論】北海道の都市部の初妊婦において，運動実践には，屋内施設が整っていること，妊婦体操のようなプログラムの充実が関わる可能性が示された．
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