体育・スポーツ政策／口頭発表②

4:50 PM - 5:09 PM JST(7:50 AM - 8:09 AM UTC)

[15政-口-05] 中央競技団体における経営人材育成の現状と課題スポーツ団体ガバナンスコード適合性審査結果に分析を中心に

*Yodai Ishikawa¹, Kenji Saito¹ (1. Tsukuba University)

本研究では、日本の中央競技団体（NF）における経営人材育成の現状と課題を明らかにするため、スポーツ基本計画およびスポーツ団体ガバナンスコードに基づく適合性審査報告の「人材の採用及び育成に関する計画」を分析した。
その結果、第1期スポーツ基本計画では指導者やアスリート育成が中心であった一方、第3期では経営力強化やDX推進、多様な専門人材の必要性が示され、経営人材の重要性が高まっていることが明らかとなった。また、適合性審査では、人材育成計画の策定・公表が求められており、令和6年度審査では、日本水泳連盟が幅広い分野からの人材登用や若手を中心とした人材計画を策定・公表している点が好事例として評価された。また、全日本剣道連盟は、中期計画に加え、各職員の業務内容や年齢層を可視化した「全剣連事務局人材マップ」を作成しており、組織的な人材管理の実践例として評価された。一方で、日本フェンシング協会、全日本テコンドー協会、日本CPサッカー協会、日本車いすバスケットボール連盟については、人材の採用・育成計画の策定・公表や、計画策定過程における意見聴取等が不十分であるとして要改善事項が示されているこれらの結果から、中央競技団体の経営人材の育成・確保については団体間で大きな差異が存在していることが明らかとなった。特に、マーケティング、デジタル、スポンサーシップ、財務等の専門人材については、必要性は認識されながらも、体系的育成や人的資本投資の段階には十分至っておらず、また、スポーツ組織経営を支える専門的経営人材の育成システム構築には課題と考えることが示唆された。今後は、専門人材の育成・循環・評価を含めた人的資本戦略として、スポーツ団体のガバナンスを再構築する必要がある。