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[学校保健体育-A-03]肢体不自由特別支援学校における自立活動と教科体育の実施実態に関する研究(社,教,ア)医学的知識の教育実践への転用に着目して
*Kei Hiraga1 (1. Tokai University)
近年、学校現場では医療的ケア児の数が増加しており、小中学校に在籍する事例も増えている(文部科学省,2025)。2021年施行の医療的ケア児支援法では、学校設置者に対し医療的ケア児への適切な支援を行う責務が示され、人工呼吸器の管理や喀痰吸引などを担う人材の整備が喫緊の課題となっている。また、こうした実践に教員がいかに関わり、医学的な知識とどのように向き合うかも重要な論点である。そこで本研究は、肢体不自由特別支援学校における自立活動と教科体育に着目し、教員が両者をどのように位置づけ、医学的知識をいかに教育実践へ取り入れているのかを明らかにすることを目的とした。東京都内の肢体不自由特別支援学校教員を対象にアンケート調査を実施し、そのうち8名に半構造化インタビューを行った。その結果、自立活動は、日常生活の延長として行われる活動と、「特設自立活動」として実施される個別指導に大別された。特に後者では、自立活動専任教員や外部専門家のもとで歩行練習やストレッチなどが実施され、教員は体の構造や筋肉に関する知識を学ぶ機会として評価していた。教科体育では、ゲームや集団活動を通した運動の楽しさが重視され、教材やルールを調整することで、集団への参加が保障されていた。一方、個別的な身体操作の習得は自立活動によって補完され、自立活動が「個」の身体機能への介入を担うのに対し、体育は「集団」の中で身体を動かす経験を重視するという役割分担が確認された。さらに、教員は、看護師との連携や「第3号研修」を通して医学的知識を獲得していたが、酸素濃度や心拍数などの数値は、単なる客観的指標としてではなく、「楽しい」「苦しい」といった子どもの状態を読み取るために、教員自身の解釈を伴って用いられていた。以上より、医学的知識を教育実践へ転用するということが、教員の重要な専門性となりうることが示唆された。
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