Bridging Sport and Health Policy Through Japan's First Nationwide Accelerometer Data: Toward a Society Where Everyone Can Be Connected to Sport and Physical Activity

[会員企画5-2] 身体活動から捉えなおす運動・スポーツBeyond Sport Participation Rates

*Yuki Matsushita¹ (1. Sasakawa Sports Foundation)

＜演者略歴＞
慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科スポーツマネジメント専修修士課程修了（健康マネジメント学）後、看護師として大学病院に勤務。2023 年より現職。スポーツライフに関する調査2023,2024,2025、スポーツ白書2026等に従事。「活動量計による身体活動・スポーツの実態把握調査」を事業開始時より担当。

笹川スポーツ財団では、全国の運動・スポーツ活動の実態把握のため、1992 年から隔年で全国の成人を対象とした「スポーツライフに関する調査（以下、LD）」を実施している。スポーツ庁では第1 期スポーツ基本計画の策定以降、運動・スポーツ実施促進に向けた多様な施策を展開してきたが、同調査における成人の週1 回以上の運動・スポーツ実施率は、過去10 年間大きな変化がみられていない。一方、運動・スポーツ実施率は、余暇時間に目的をもって行うスポーツなどを対象とした指標であり、日常生活全体の身体活動の実態を十分に捉えることは難しい。近年、健康づくりの観点から、運動・スポーツのみならず、仕事や移動、家事などを含めた身体活動や座位行動への関心が高まっているが、スポーツ政策においても、人々が日常生活の中でどのように身体を動かしているのかを把握することは重要な課題である。
　本企画では、LD および全国活動量計調査の結果を用いて、運動・スポーツ実施状況と客観的に測定された身体活動量・座位行動時間との関連について検討する。具体的には、LD において世界標準化身体活動質問票（GPAQ）を用いて測定した結果と、全国活動量計調査で測定した運動・スポーツ実施者と非実施者における身体活動量分布や推奨身体活動量の達成状況、座位行動時間の違いに加え、過去の運動部活動経験と現在の身体活動量との関連について報告する。これらの結果をもとに、運動・スポーツ実施率のみでは捉えきれない身体活動の実態や、身体活動の視点から捉えなおすことでみえてくる運動・スポーツの位置づけについて考察する。さらに、実施率を中心とした従来の政策評価では捉えきれない課題を提示するとともに、身体活動の視点を踏まえた今後のスポーツ政策のあり方や運動・スポーツが果たすべき役割について、第4 期スポーツ基本計画の策定を見据えた議論の一助としたい。