JpGU-AGU Joint Meeting 2026

コンビーナ:柳澤 教雄(産業技術総合研究所 地質情報基盤センター　アーカイブ室)、塩竈 秀夫(国立環境研究所地球システム領域)、舩山 淳(パシフィックコンサルタンツ株式会社)、石峯 康浩(山梨県富士山科学研究所)、卜部 厚志(新潟大学災害・復興科学研究所)

再生可能エネルギーの利用促進は、気候変動対策の一環として近年進められてきた。例えば、FIT（固定価格買取制度）などの各種法整備もあり、特に太陽光発電については急速に導入が進んできている。<br/>　それにもかかわらず、気候変動は加速し、そのことによるエネルギー利用効率への影響が懸念されている。また、再生可能エネルギーの開発に伴い、周辺の自然環境への影響を及ぼす事例も生じてきた。そのため、JPGU環境災害対応委員会では2025年度から本セッションを開設した。2025年度は太陽光発電を中心に気候変動がおよぼす発電効率への影響の考察を行った。<br/>そして、2026年度の本セッションでは、気候変動対策が市民にとって喫緊の課題であることを踏まえ、市民の関心が高い再生可能エネルギー開発について、気候変動との関連性や、土木・応用地質学的な課題、自治体の取り組み事例、世界の動向も紹介することにより、再生可能エネルギー導入の将来像について参加する市民に広く伝えるともに、ともに考えていく機会としたい。