講演情報
[スポーツ文化-B-01]第24回オリンピック競技大会の名古屋招致における市民運動の展開(史,社)
*冨田 幸祐1 (1. 中京大学)
本研究は、1988年第24回オリンピック競技大会の名古屋市による招致活動(以下、名古屋招致)に対する市民運動の展開について取り上げる。名古屋招致に関する研究では名古屋招致の敗因を問うことが主題となり、その中で名古屋招致に対する市民の反対運動の存在が言及されている。このように市民による運動は、名古屋招致の反対運動として評価されている一方で、名古屋市政に対する市民運動であるという側面については、充分に検討がされてきていない。
そこで本研究では、①当該期の名古屋市政と名古屋招致の関係を整理すること、②名古屋招致に対する市民運動を展開した複数の団体の論理と活動の分析を行うことで、名古屋招致をめぐる名古屋市政と市民運動の関係について明らかにする。
1977年8月に愛知県知事の仲谷義明がオリンピック招致構想を明らかにして以降、名古屋招致は中部圏の政財界によって検討が進められていく。こうした状況に市民の中には名古屋招致に関する検討が「市民の不在」のまま進んでいると訴えて、市民に対する情報公開や意思決定の参画を求める市民団体が登場する。いくつかの団体による活動は「名古屋オリンピックを考える市民連絡会議」の結成へとつながり、名古屋招致に対する市民運動の展開が本格化していくのである。
そこで本研究では、①当該期の名古屋市政と名古屋招致の関係を整理すること、②名古屋招致に対する市民運動を展開した複数の団体の論理と活動の分析を行うことで、名古屋招致をめぐる名古屋市政と市民運動の関係について明らかにする。
1977年8月に愛知県知事の仲谷義明がオリンピック招致構想を明らかにして以降、名古屋招致は中部圏の政財界によって検討が進められていく。こうした状況に市民の中には名古屋招致に関する検討が「市民の不在」のまま進んでいると訴えて、市民に対する情報公開や意思決定の参画を求める市民団体が登場する。いくつかの団体による活動は「名古屋オリンピックを考える市民連絡会議」の結成へとつながり、名古屋招致に対する市民運動の展開が本格化していくのである。
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