[1a601-03] 競技スポーツ研究部会【課題B】口頭発表②

15:50 〜 16:10

[競技スポーツ-B-05] 小中学生期を対象とするタレント発掘・育成事業における育成プログラムと支援体制の構築に関する質的研究（アスリート育成パスウェイ）福岡県及び山口県の事例から

*白井 克佳^1,2、山下 修平^1,2、小野寺 峻一^1,2、友利 杏奈^1,2、原村 未来³、山口 真未^1,2、萩原 正大^1,2 (1. 日本スポーツ振興センターハイパフォーマンススポーツセンター、2. 国立スポーツ科学センター、3. 明治学院大学)

日本の地方自治体が主体となって実施するタレント発掘・育成事業（以下、地域TID）は、2004年に福岡県で開始されて以降、全国各地に展開されている。地域TIDの主な手法は、個人の適性に応じたスポーツを模索する種目適性型、特定のスポーツにおいて適性を見出し選抜する種目特化型、あるスポーツのアスリートが、自身の特性を活かすことのできる別のスポーツに変わる種目最適化型、の大きく３種類が展開されている。これらの取り組みからは、東京2020大会（11名）、パリ2024大会（13名）、北京2022大会（5名）など、国際大会に日本代表選手を輩出する成果が確認されつつある。しかし、地域TID では、アスリートの発掘時期や競技選択のタイミング、育成プログラムの時間・頻度と日常トレーニングの妥当性などのエビデンスが不足しているのが現状であり、トレーニング量と傷害のリスクを考慮したプログラム構築や地域TID修了時の競技継続の支援体制に課題があることが指摘されている。特に、ジュニアからシニアへの移行期はアスリートキャリアの中でも最も困難な時期であり、その支援体制の整備が求められている。そこで本研究では、地域TIDにおいて多くの国際大会出場選手を輩出し、かつ事業継続年数15年以上の福岡県および山口県を我が国の先行的な好事例と位置づけ、それぞれの地域TID関係者に対して、事業評価や育成プログラム及び支援体制の構築に関する内容の半構造化インタビューを実施した。そして、抽出された課題や事業の促進要因を実証的に示すことで、他の地域TIDにも応用可能な効果的かつ効率的な事業支援策を検討することを目的とした。