講演情報

[生涯スポーツ-B-08]「暮らしと健康とスポーツに関する調査」報告(社)調査の概要・基礎分析の結果を中心に

*下窪 拓也1、山本 悦史2 (1. 順天堂大学、2. 新潟医療福祉大学)
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報告者らは、スポーツ実施の社会経済的格差に問題関心を抱き、現代社会におけるスポーツ実施と社会経済的地位(SES)の関連を把握することを目的として、2024年に「暮らしと健康とスポーツに関する調査」を実行した。本報告では、調査の概要、基礎分析の結果、およびその他の雑感について報告を行う。 本調査では、関東圏内の一都六県に居住する20歳から89歳(2024年9月1日時点)の男女を母集団とした。層化二段無作為抽出法によるサンプリングを行った上で、個人の抽出には住民基本台帳を利用し、2,000名を抽出した。調査票は返信用封筒とともに郵送し、回答後に返送してもらう方法を採用した。有効回収数(率)は514名(25.7%)であった。 回答者のうち、過去1年間に運動・スポーツを「1日でも実施した」と回答したのは、8割程度であった。そのうち、1週間に1日以上の頻度で実施した者は、5割程度であった。もっとも多く実施された種目は散歩・ウォーキングであり、筋力トレーニングや体操がそれに続いた。運動・スポーツを実施した理由としては、「健康のため」が最も高く、その他、「運動不足を感じるから」や「体力増進・維持のため」「楽しみ・気晴らしとして」がそれに続いた。他方で、運動・スポーツを実施しなかった理由としては、「仕事や生活が忙しいから」、「面倒くさいから」、「疲れるから」などの項目があがった。 本調査では、スポーツ実施の状況に加え、回答者の所得や学歴、出身家庭の社会経済的状況などといった回答者のSESについても質問を行った。スポーツ実施状況とSESに関しては明確な関連が見られなかったものの、スポーツ・運動を実施しなかった理由については、回答者の所得や出身家庭の環境との関連が確認された。当日は、基礎分析の結果に加えて、調査を通じて得られた雑感や今後の検討課題についても報告する。

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