[2a1704-05] スポーツ文化研究部会【課題B】口頭発表⑤

13:50 〜 14:10

[スポーツ文化-B-13] 学校における東京2020大会の”Post Games Legacy”の検討（教）大会後3年間のオリ・パラ教育継続調査から

*宮崎 明世¹ (1. 筑波大学)

東京2020大会に向けて全国各地で展開されたオリンピック・パラリンピック教育の大会後の継続状況と、活動内容、必要とされる支援等について、これまで2年にわたり本学会で報告してきた。各国で過去に行われたオリ・パラ教育について、大会後の継続や学校教育への定着に関する研究はほとんど行われていない。大会のレガシーとして何が残されたのか（Post Games Legacy）を明らかにすることには意義があり、そのためには継続的な調査が必要である。本研究では大会終了後3年間継続して実施している調査から、大会後の学校におけるオリ・パラ教育活動の実態を明らかにし、大会のレガシーを検討することを目的とした。2024年度は5つの自治体を対象としたが、昨年度から継続して対象とした4自治体のうち3つで回答校数が増加し、2つについては大幅に増加した。2024年夏にパリ大会が開催されたことから、教員や児童生徒の関心が高まったものと考えられる。昨年度までの調査から、大会の終了後、時間を追ってオリ・パラ教育の実施率は低下していたが、今年度は4割強～6割と向上した。パリ大会が開催されたことに加えて、大会後に自治体が主体となってアスリート派遣やスポーツ教室等が行われている自治体があり、それが定着していることが示された。教育活動を実施しない理由としては、これまでと同様、時間の確保が困難であること、教育課程に位置付けられていないことが多く挙げられた。具体的な展開の機会として、教科教育が6～7割と最も多く、学校行事の活用は1割前後と低かったが、福祉・人権教育などの題材としては高い割合で活用されていた。大会終了後一定の時間が経過しても、学校教育の様々な場面でオリ・パラ教育が定着していることが明らかとなった。