[3b1112-116] 体育経営管理／ポスター発表

[06経-ポ-03] 2020年東京オリンピックにおけるインバウンド観光客の消費および旅行形態の予測 ― 支払意思額（WTP）の活用による

*JUNG HYUN YE¹ (1. 筑波大学)

オリンピックなどのメガスポーツイベントを主催する国は、国際的な名声を高めるとともに経済発展の機会を得ることができる。オリンピックを開催するという事実だけでも世界的な注目が集まり、オリンピック終了後においても開催国の観光産業に大きな影響を及ぼすことが期待される。しかし2020年東京オリンピックは、日本政府が多大な努力と予算を投じて開催準備を進め、オリンピック観光による経済効果が期待されていたにもかかわらず、新型コロナウイルス感染症の影響により日本政府および日本オリンピック委員会（JOC）は、国内観客のみならず、インバウンド観光客の受け入れも許可しなかった。本研究は、日本政府が2020年東京オリンピックにおいてインバウンド観光客の受け入れを許可したという仮定の下で、2020東京オリンピック観光に対するインバウンド観光客の支払意思額（Willingness to Pay：WTP）を調査し、それに基づいて当該イベントに伴う観光収入の推定を試みたものである。また、東京オリンピック観光を目的として訪日するインバウンド観光客の特性についても分析を行った。本研究では、条件付評価法（Contingent Valuation Method：CVM）の一手法であるWTPを用いた。CVMは、消費者が実際に商品やサービスを購入していない場合でも、市場に存在する財やサービスに対する効用（満足度）を推定することが可能であるため、本研究の目的に適した手法であると考えられる。本研究を通じて、2020年東京オリンピックにおけるインバウンド観光客のWTPに基づき、インバウンド観光客一人当たりのオリンピック観光に関する概算消費額およびスポーツに関連する旅行形態を分析することができる。