講演情報
[会員企画10-1]身体活動とプレゼンティーズムから考えるVitality
*永田 康喜1 (1. 日本体育大学)
<演者略歴>
博士(公衆衛生学)。筑波大学体育系研究員、国立国際医療研究センター研究員、立命館大学嘱託講師を経て現職。運動疫学を専門とし、身体活動が健康問題による労働生産性の低下(プレゼンティーズム)に及ぼす影響について研究している。
博士(公衆衛生学)。筑波大学体育系研究員、国立国際医療研究センター研究員、立命館大学嘱託講師を経て現職。運動疫学を専門とし、身体活動が健康問題による労働生産性の低下(プレゼンティーズム)に及ぼす影響について研究している。
近年、Well-beingの向上が重要な課題として注目されており、活力を示すVitalityはWell-beingと密接に関連する概念である。勤労者においては、健康問題を抱えながら就労することで生じる労働生産性の低下(プレゼンティーズム)が、Well-beingやVitalityを考える上で重要な概念として捉えられる。
身体活動はプレゼンティーズムの予防・改善に有効な手段として期待されているが、これまでの研究の多くは中高強度身体活動に着目してきた。しかし、多忙な勤労者にとって中高強度身体活動を継続的に実践することは容易ではない。より実践しやすい低強度身体活動においてもプレゼンティーズムとの関連が明らかとなれば、プレゼンティーズム対策として活用できる可能性があるが、この点に関する知見は十分ではない。
そこで本発表では、国内の勤労者を対象として、余暇の低強度身体活動とプレゼンティーズムとの関連を検討した研究成果を紹介する。解析の結果、余暇の低強度身体活動量が多い者ほどプレゼンティーズムの有病率が低く、特に余暇の中高強度身体活動を実践していない者において、その関連が顕著であることが示された。これらの結果は、比較的取り組みやすい低強度身体活動であっても、勤労者の労働生産性の維持・向上に貢献する可能性を示している。
本発表では、これらの知見を踏まえ、身体活動がVitalityやWell-beingの向上にどのように貢献し得るのかについて考察する。また、勤労者のVitality向上を目指すうえで、どのような身体活動を推進すべきかについて参加者と議論を深めたい。
身体活動はプレゼンティーズムの予防・改善に有効な手段として期待されているが、これまでの研究の多くは中高強度身体活動に着目してきた。しかし、多忙な勤労者にとって中高強度身体活動を継続的に実践することは容易ではない。より実践しやすい低強度身体活動においてもプレゼンティーズムとの関連が明らかとなれば、プレゼンティーズム対策として活用できる可能性があるが、この点に関する知見は十分ではない。
そこで本発表では、国内の勤労者を対象として、余暇の低強度身体活動とプレゼンティーズムとの関連を検討した研究成果を紹介する。解析の結果、余暇の低強度身体活動量が多い者ほどプレゼンティーズムの有病率が低く、特に余暇の中高強度身体活動を実践していない者において、その関連が顕著であることが示された。これらの結果は、比較的取り組みやすい低強度身体活動であっても、勤労者の労働生産性の維持・向上に貢献する可能性を示している。
本発表では、これらの知見を踏まえ、身体活動がVitalityやWell-beingの向上にどのように貢献し得るのかについて考察する。また、勤労者のVitality向上を目指すうえで、どのような身体活動を推進すべきかについて参加者と議論を深めたい。
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