講演情報
[競技スポーツ-SB-1]気候変動によるスポーツへの影響とIOCの取り組み
*石塚 創也1 (1. 公益財団法人日本スポーツ協会)
<演者略歴>
(公財)日本スポーツ協会スポーツ科学研究室主任研究員。博士(体育学)。専門は体育・スポーツ史、体育・スポーツ政策。オリンピック・ムーブメントにおける環境問題に関する研究に取り組んでいる。(特非)日本オリンピック・アカデミー 理事。一般社団法人日本体育・スポーツ・健康学会 応用(横断領域)研究部会 部会員。
(公財)日本スポーツ協会スポーツ科学研究室主任研究員。博士(体育学)。専門は体育・スポーツ史、体育・スポーツ政策。オリンピック・ムーブメントにおける環境問題に関する研究に取り組んでいる。(特非)日本オリンピック・アカデミー 理事。一般社団法人日本体育・スポーツ・健康学会 応用(横断領域)研究部会 部会員。
気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、2021年に公表した第6次評価報告書において「人間の影響が大気、海洋及び陸域を温暖化させてきたことには疑う余地がない」と警鐘を鳴らしている。気候変動はもちろんスポーツにも影響を与える。温暖化が進行して平均気温が4℃上昇した場合、過去にオリンピック大会を開催したことのある都市のうち、開催に適した都市は夏季大会で約60%以下、冬季大会で約30%以下になるという調査報告もあり、競技スポーツへの影響は避けられない。
一方、国際スポーツ界においては、例えば国際オリンピック委員会(IOC)は、この状況を打開すべく、国連気候変動枠組条約(UNFCCC)等と連携して「スポーツを通じた気候行動枠組み(Sports for Climate Action Framework)」を設立し、世界のスポーツ関係者が気候変動対策を講じるための基盤整備や具体的方策を実施するとともに、スポーツを世界の人々の気候変動に対する認識と行動を推進するための求心的なツールとして活用することを推進している。具体的な方策としては、温室効果ガス(GHG)排出量の削減や、国際機関との連携によるガイドラインの作成、アスリートとの連携によるアンバサダープログラムの設置等が実施されている。また、近年のオリンピック競技大会では、GHG排出量削減はもちろん、既存施設の最大活用や、再生可能エネルギー由来の電力使用など、さまざまな取り組みが行われている。
本報告では、本シンポジウムにおける議論を深めるための基礎的知識の共有を目的として、気候変動がスポーツに与える影響や、スポーツを通じた気候変動への取り組みの必要性について共有するとともに、近年のIOCの取り組み事例を中心に紹介したい。
一方、国際スポーツ界においては、例えば国際オリンピック委員会(IOC)は、この状況を打開すべく、国連気候変動枠組条約(UNFCCC)等と連携して「スポーツを通じた気候行動枠組み(Sports for Climate Action Framework)」を設立し、世界のスポーツ関係者が気候変動対策を講じるための基盤整備や具体的方策を実施するとともに、スポーツを世界の人々の気候変動に対する認識と行動を推進するための求心的なツールとして活用することを推進している。具体的な方策としては、温室効果ガス(GHG)排出量の削減や、国際機関との連携によるガイドラインの作成、アスリートとの連携によるアンバサダープログラムの設置等が実施されている。また、近年のオリンピック競技大会では、GHG排出量削減はもちろん、既存施設の最大活用や、再生可能エネルギー由来の電力使用など、さまざまな取り組みが行われている。
本報告では、本シンポジウムにおける議論を深めるための基礎的知識の共有を目的として、気候変動がスポーツに与える影響や、スポーツを通じた気候変動への取り組みの必要性について共有するとともに、近年のIOCの取り組み事例を中心に紹介したい。
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